§E1.3同値関係と商

最終更新

分数12\tfrac12と24\tfrac24は異なる整数の対から作られるが、同じ有理数を表す。整数を偶数と奇数に分けるとき、22と44は区別されない。平面のベクトルを平行移動で重なるものどうし同一視すると、始点の情報は消える。どの場面でも、集合の元のうちいくつかを「同じもの」とみなし、その後は代表を一つ選んで扱っている。

しかし「同じものとみなす」という言い方だけでは、代表を取り替えたときに結果が変わらないことを確かめる手段が無い。12+13\tfrac12+\tfrac13を計算するときに12\tfrac12の代わりに24\tfrac24を使ってよい理由は、記号の約束ではなく証明を要する事実である。

同一視の規則は、台集合の直積の部分集合、すなわち二項関係として書くことができる。反射律・対称律・推移律の三条件を課した二項関係が同値関係であり、同値関係を与えるごとに、同一視した後の集合が商集合として得られる。商集合の構成は、代数系の商、数の構成、位相空間の商のいずれもが同じ形で用いる共通の道具である。

本記事は、同値関係と分割が互いに逆の対応で結ばれることを証明し、写像および二変数写像が商集合へ降下する条件を与える。

1 同値関係

定義 1.1.AAを集合とする。直積A×AA\times Aの部分集合RRを、AA上の二項関係 (binary relation) という。(a,b)∈R(a,b)\in RであることをaRba\mathrel{R}bとも書き、この書き方を中置記法という。二項関係を∼\simのような記号で表す場合も同じであり、(a,b)∈∼(a,b)\in{\sim}であることをa∼ba\sim bと書く。

例 1.2.

  1. A={1,2,3}A=\{1,2,3\}とし、R={(1,1),(1,2),(2,3)}R=\{(1,1),(1,2),(2,3)\}とおく。R⊆A×AR\subseteq A\times Aであるから、RRはAA上の二項関係であり、1R21\mathrel{R}2かつ2R32\mathrel{R}3である。
  2. 対角集合ΔA={ (a,a)∣a∈A }\Delta_A=\{\,(a,a)\mid a\in A\,\}はAA上の二項関係であり、aΔAba\mathrel{\Delta_A}bであることとa=ba=bであることは同値である。直積A×AA\times A自身もAA上の二項関係である。
  3. { (a,b)∈Z×Z∣a≤b }\{\,(a,b)\in\mathbb Z\times\mathbb Z\mid a\leq b\,\}はZ\mathbb Z上の二項関係であり、その中置記法が通常の不等号である。

定義 1.3.AAを集合とし、RRをAA上の二項関係とする。RRが次の三条件を満たすとき、RRをAA上の同値関係 (equivalence relation) という。

  1. 任意のa∈Aa\in Aに対してaRaa\mathrel{R}aである。
  2. 任意のa,b∈Aa,b\in Aに対して、aRba\mathrel{R}bならばbRab\mathrel{R}aである。
  3. 任意のa,b,c∈Aa,b,c\in Aに対して、aRba\mathrel{R}bかつbRcb\mathrel{R}cならばaRca\mathrel{R}cである。

条件 (a)を反射律 (reflexive law)、条件 (b)を対称律 (symmetric law)、条件 (c)を推移律 (transitive law) という。同値関係は∼\sim、≈\approxまたは≡\equivのような記号で表すことが多い。

例 1.4.

  1. 対角集合ΔA\Delta_AはAA上の同値関係であり、直積A×AA\times AもAA上の同値関係である。前者はAAの元を一つも同一視せず、後者はAAのすべての元を同一視する。
  2. nnを正の整数とし、Z\mathbb Z上の二項関係≡\equivを、a≡ba\equiv bがa−ba-bがnnの倍数であることによって定める。a−a=0a-a=0から反射律が、b−a=−(a−b)b-a=-(a-b)から対称律が、a−c=(a−b)+(b−c)a-c=(a-b)+(b-c)から推移律が従うので、≡\equivはZ\mathbb Z上の同値関係である。
  3. f ⁣:X→Yf\colon X\to Yを写像とし、XX上の二項関係∼f\sim_fを、a∼fba\sim_f bがf(a)=f(b)f(a)=f(b)であることによって定める。この∼f\sim_fが同値関係であることは問題 5.1で問う。
  4. Z≠0=Z∖{0}\mathbb Z_{\neq0}=\mathbb Z\setminus\{0\}とおき、Z×Z≠0\mathbb Z\times\mathbb Z_{\neq0}上の二項関係∼\simを、(a,b)∼(c,d)(a,b)\sim(c,d)がad=bcad=bcであることによって定める。反射律と対称律は積の可換性から従う。ad=bcad=bcかつcf=decf=deとするとadf=bcf=bdeadf=bcf=bdeであり、d≠0d\neq0と整数の消去律からaf=beaf=beを得るので、推移律も成り立つ。

例 1.5. 三条件のどの一つも、残りの二つからは従わない。A={1,2,3}A=\{1,2,3\}とし、次の三つの二項関係を考える。

R1={(1,1),(2,2)}R_1=\{(1,1),(2,2)\}は対称律を満たす。R1R_1の二元はいずれも成分を入れ替えて自分自身になるからである。推移律も満たす。(a,b),(b,c)∈R1(a,b),(b,c)\in R_1となる組は((1,1),(1,1))((1,1),(1,1))と((2,2),(2,2))((2,2),(2,2))に限り、いずれの場合も(a,c)∈R1(a,c)\in R_1だからである。しかし(3,3)∉R1(3,3)\notin R_1であるから、R1R_1は反射律を満たさない。

R2={(1,1),(2,2),(3,3),(1,2)}R_2=\{(1,1),(2,2),(3,3),(1,2)\}は対角集合を含むので反射律を満たす。推移律について、(a,b),(b,c)∈R2(a,b),(b,c)\in R_2となる組は((1,1),(1,1))((1,1),(1,1))、((1,1),(1,2))((1,1),(1,2))、((1,2),(2,2))((1,2),(2,2))、((2,2),(2,2))((2,2),(2,2))、((3,3),(3,3))((3,3),(3,3))の五つであり、対応する(a,c)(a,c)はそれぞれ(1,1)(1,1)、(1,2)(1,2)、(1,2)(1,2)、(2,2)(2,2)、(3,3)(3,3)で、すべてR2R_2に属する。しかし(1,2)∈R2(1,2)\in R_2かつ(2,1)∉R2(2,1)\notin R_2であるから、R2R_2は対称律を満たさない。

R3={(1,1),(2,2),(3,3),(1,2),(2,1),(2,3),(3,2)}R_3=\{(1,1),(2,2),(3,3),(1,2),(2,1),(2,3),(3,2)\}は対角集合を含むので反射律を満たす。対角線上にない四元は(1,2)(1,2)と(2,1)(2,1)、(2,3)(2,3)と(3,2)(3,2)という二組に分かれ、各組は入れ替えで移り合うので、R3R_3は対称律を満たす。しかし(1,2)∈R3(1,2)\in R_3かつ(2,3)∈R3(2,3)\in R_3である一方(1,3)∉R3(1,3)\notin R_3であるから、R3R_3は推移律を満たさない。

2 同値類と商集合

定義 2.1.XXを集合とし、∼\simをXX上の同値関係とする。x∈Xx\in Xに対して

[x]={ y∈X∣y∼x }[x]=\{\,y\in X\mid y\sim x\,\}

とおき、これをxxの同値類 (equivalence class) という。[x][x]は分出公理スキーマによりXXの部分集合として存在し、反射律によりx∈[x]x\in[x]であるから、同値類はXXの空でない部分集合である。xxを、同値類[x][x]の代表元 (representative) という。

各同値類はXXの冪集合の元であるから、冪集合の規則と分出公理スキーマにより

X/∼={ [x]∣x∈X }X/{\sim}=\{\,[x]\mid x\in X\,\}

はXXの冪集合の部分集合として存在する。この集合を、XXの∼\simによる商集合 (quotient set) という。商集合の元はXXの空でない部分集合であるから、C∈X/∼C\in X/{\sim}に対してCCに属するXXの元をとることができ、その元はCCの代表元である。

π(x)=[x]\pi(x)=[x]によって写像π ⁣:X→X/∼\pi\colon X\to X/{\sim}を定める。商集合の元は[x][x]の形のものに限るから、π\piは全射である。このπ\piを、∼\simによる標準全射 (canonical surjection) という。x∼yx\sim yであることとπ(x)=π(y)\pi(x)=\pi(y)であることが同値であることは補題 2.2が与える。

複数の同値関係を同時に扱う場合には、[x]∼[x]_\simのように関係を下付きで添える。

補題 2.2.XXを集合、∼\simをXX上の同値関係とし、a,b∈Xa,b\in Xとする。次が成り立つ。

  1. a∈[b]a\in[b]であることとa∼ba\sim bであることは同値である。
  2. [a]=[b][a]=[b]であるための必要十分条件は、a∼ba\sim bであることである。
  3. [a]∩[b]≠∅[a]\cap[b]\neq\emptysetならば[a]=[b][a]=[b]である。したがって、相異なる二つの同値類は互いに素である。

証明.(1)同値類の定義により、a∈[b]a\in[b]であることはa∼ba\sim bであることにほかならない。

(2)必要性を示す。[a]=[b][a]=[b]とする。反射律によりa∈[a]a\in[a]であるからa∈[b]a\in[b]であり、(1)によりa∼ba\sim bである。十分性を示す。a∼ba\sim bとする。y∈[a]y\in[a]をとるとy∼ay\sim aであり、推移律によりy∼by\sim bであるからy∈[b]y\in[b]である。よって[a]⊆[b][a]\subseteq[b]である。対称律によりb∼ab\sim aであるから、同じ議論により[b]⊆[a][b]\subseteq[a]である。外延性により[a]=[b][a]=[b]である。

(3)c∈[a]∩[b]c\in[a]\cap[b]をとる。(1)によりc∼ac\sim aかつc∼bc\sim bである。対称律によりa∼ca\sim cであり、推移律によりa∼ba\sim bであるから、(2)により[a]=[b][a]=[b]である。したがって、[a]≠[b][a]\neq[b]である二つの同値類については[a]∩[b]=∅[a]\cap[b]=\emptysetである。▨

例 2.3.

  1. Z\mathbb Z上の同値関係≡\equivを、a≡ba\equiv bがa−ba-bが33の倍数であることによって定める。[0][0]は33の倍数全体、[1][1]は33で割った余りが11である整数全体、[2][2]は余りが22である整数全体であり、任意の整数はこの三つのいずれか一つに属する。したがって商集合Z/≡\mathbb Z/{\equiv}は三つの元[0][0]、[1][1]、[2][2]からなる。[3]=[0][3]=[0]であるように、同じ同値類は複数の代表元をもつ。
  2. ΔX\Delta_Xによる商集合は{ {x}∣x∈X }\{\,\{x\}\mid x\in X\,\}であり、標準全射x↦{x}x\mapsto\{x\}は全単射である。X×XX\times Xによる商集合は、XXが空でないならば一元集合{X}\{X\}である。
  3. X=∅X=\emptysetのとき、XX上の同値関係は∅\emptysetに限り、商集合も∅\emptysetである。標準全射は空写像である。

3 同値関係と分割の対応

定義 3.1.AAを集合とし、P\mathcal Pを、AAの部分集合を元とする集合とする。P\mathcal Pが次の三条件を満たすとき、P\mathcal PをAAの分割 (partition) という。

  1. 任意のP∈PP\in\mathcal Pに対してP≠∅P\neq\emptysetである。
  2. P,Q∈PP,Q\in\mathcal PかつP≠QP\neq QならばP∩Q=∅P\cap Q=\emptysetである。
  3. ⋃P∈PP=A\bigcup_{P\in\mathcal P}P=Aである。

分割P\mathcal Pの元を、P\mathcal Pのブロック (block) という。

命題 3.2.AAを集合、P\mathcal PをAAの分割とする。任意のa∈Aa\in Aに対して、a∈Pa\in Pを満たすP∈PP\in\mathcal Pがただ一つ存在する。また、P,Q∈PP,Q\in\mathcal PがP∩Q≠∅P\cap Q\neq\emptysetを満たすならばP=QP=Qである。

証明.a∈Aa\in Aをとる。定義 3.1 条件 (c)によりa∈⋃P∈PPa\in\bigcup_{P\in\mathcal P}Pであるから、a∈Pa\in Pを満たすP∈PP\in\mathcal Pが存在する。P,Q∈PP,Q\in\mathcal PがP∩Q≠∅P\cap Q\neq\emptysetを満たすとすると、定義 3.1 条件 (b)の対偶によりP=QP=Qである。とくにa∈Pa\in Pかつa∈Qa\in Qを満たすP,Q∈PP,Q\in\mathcal Pに対してはa∈P∩Qa\in P\cap QであるからP=QP=Qであり、aaを含むブロックは一つに限る。▨

定理 3.3.AAを集合とする。AA上の同値関係の全体をEq⁡(A)\operatorname{Eq}(A)、AAの分割の全体をPart⁡(A)\operatorname{Part}(A)と書く。Eq⁡(A)\operatorname{Eq}(A)はA×AA\times Aの冪集合の部分集合として、Part⁡(A)\operatorname{Part}(A)はAAの冪集合の冪集合の部分集合として、冪集合の規則と分出公理スキーマにより存在する。R∈Eq⁡(A)R\in\operatorname{Eq}(A)に対するaaの同値類を[a]R[a]_Rと書き、A/R={ [a]R∣a∈A }A/R=\{\,[a]_R\mid a\in A\,\}とおく。P∈Part⁡(A)\mathcal P\in\operatorname{Part}(A)に対して

RP={ (a,b)∈A×A∣a∈P かつ b∈P を満たす P∈P が存在する }R_{\mathcal P}=\{\,(a,b)\in A\times A\mid a\in P\ \text{かつ}\ b\in P\ \text{を満たす}\ P\in\mathcal P\ \text{が存在する}\,\}

とおく。次が成り立つ。

  1. 任意のR∈Eq⁡(A)R\in\operatorname{Eq}(A)に対して、同値類の全体A/RA/RはAAの分割である。すなわちA/R∈Part⁡(A)A/R\in\operatorname{Part}(A)である。
  2. 任意のP∈Part⁡(A)\mathcal P\in\operatorname{Part}(A)に対して、RPR_{\mathcal P}はAA上の同値関係である。すなわちRP∈Eq⁡(A)R_{\mathcal P}\in\operatorname{Eq}(A)である。
  3. 二つの対応は互いに逆である。すなわち、任意のR∈Eq⁡(A)R\in\operatorname{Eq}(A)に対してA×AA\times Aの部分集合としてRA/R=RR_{A/R}=Rが成り立ち、任意のP∈Part⁡(A)\mathcal P\in\operatorname{Part}(A)に対してAAの部分集合を元とする集合としてA/RP=PA/R_{\mathcal P}=\mathcal Pが成り立つ。
  4. R↦A/RR\mapsto A/RはEq⁡(A)\operatorname{Eq}(A)からPart⁡(A)\operatorname{Part}(A)への全単射であり、その逆写像はP↦RP\mathcal P\mapsto R_{\mathcal P}である。

証明.(1)A/RA/Rの元は同値類であり、同値類はAAの部分集合であるから、A/RA/RはAAの部分集合を元とする集合である。同値類は空でないので定義 3.1 条件 (a)が成り立つ。相異なる二つの同値類は補題 2.2 (3)により互いに素であるから定義 3.1 条件 (b)が成り立つ。各同値類はAAの部分集合であるから⋃C∈A/RC⊆A\bigcup_{C\in A/R}C\subseteq Aであり、任意のa∈Aa\in Aに対してa∈[a]R∈A/Ra\in[a]_R\in A/RであるからA⊆⋃C∈A/RCA\subseteq\bigcup_{C\in A/R}Cである。外延性により定義 3.1 条件 (c)が成り立つ。

(2)a∈Aa\in Aをとると、命題 3.2によりa∈Pa\in Pを満たすP∈PP\in\mathcal Pが存在するので(a,a)∈RP(a,a)\in R_{\mathcal P}であり、反射律が成り立つ。RPR_{\mathcal P}の定義条件はaaとbbについて対称であるから、対称律が成り立つ。(a,b)∈RP(a,b)\in R_{\mathcal P}かつ(b,c)∈RP(b,c)\in R_{\mathcal P}とすると、a,b∈Pa,b\in Pを満たすP∈PP\in\mathcal Pとb,c∈Qb,c\in Qを満たすQ∈PQ\in\mathcal Pが存在する。b∈P∩Qb\in P\cap Qであるから命題 3.2によりP=QP=Qであり、a,c∈Pa,c\in Pであるから(a,c)∈RP(a,c)\in R_{\mathcal P}である。よって推移律が成り立つ。

(3)R∈Eq⁡(A)R\in\operatorname{Eq}(A)をとる。(a,b)∈RA/R(a,b)\in R_{A/R}とすると、a,b∈Ca,b\in Cを満たすC∈A/RC\in A/Rが存在する。C=[c]RC=[c]_Rを満たすc∈Ac\in Aをとると補題 2.2 (1)によりaRca\mathrel{R}cかつbRcb\mathrel{R}cであり、対称律と推移律によりaRba\mathrel{R}bである。逆にaRba\mathrel{R}bとすると、反射律によりa∈[a]Ra\in[a]_Rであり、対称律によりbRab\mathrel{R}aであるからb∈[a]Rb\in[a]_Rである。[a]R∈A/R[a]_R\in A/Rであるから(a,b)∈RA/R(a,b)\in R_{A/R}である。外延性によりRA/R=RR_{A/R}=Rである。

P∈Part⁡(A)\mathcal P\in\operatorname{Part}(A)をとる。a∈Aa\in Aに対して、命題 3.2によりaaを含む唯一のブロックをPa∈PP_a\in\mathcal Pと書く。b∈[a]RPb\in[a]_{R_{\mathcal P}}であることは(b,a)∈RP(b,a)\in R_{\mathcal P}であること、すなわちa∈Pa\in Pかつb∈Pb\in Pを満たすP∈PP\in\mathcal Pが存在することであり、aaを含むブロックはPaP_aに限るので、これはb∈Pab\in P_aであることと同値である。外延性により[a]RP=Pa[a]_{R_{\mathcal P}}=P_aである。したがってA/RP={ Pa∣a∈A }A/R_{\mathcal P}=\{\,P_a\mid a\in A\,\}であり、各PaP_aはP\mathcal Pの元であるからA/RP⊆PA/R_{\mathcal P}\subseteq\mathcal Pである。逆にP∈PP\in\mathcal Pをとると、定義 3.1 条件 (a)によりa∈Pa\in Pを満たすaaが存在し、aaを含むブロックの一意性からP=Pa=[a]RP∈A/RPP=P_a=[a]_{R_{\mathcal P}}\in A/R_{\mathcal P}である。外延性によりA/RP=PA/R_{\mathcal P}=\mathcal Pである。

(4)(1)によりR↦A/RR\mapsto A/RはEq⁡(A)\operatorname{Eq}(A)からPart⁡(A)\operatorname{Part}(A)への写像であり、(2)によりP↦RP\mathcal P\mapsto R_{\mathcal P}はPart⁡(A)\operatorname{Part}(A)からEq⁡(A)\operatorname{Eq}(A)への写像である。(3)により、この二つの写像は両方向の合成がそれぞれの恒等写像に等しい。よってR↦A/RR\mapsto A/Rは全単射であり、その逆写像がP↦RP\mathcal P\mapsto R_{\mathcal P}である。▨

例 3.4.

  1. A={1,2,3}A=\{1,2,3\}の分割は{{1,2,3}}\{\{1,2,3\}\}、{{1},{2,3}}\{\{1\},\{2,3\}\}、{{2},{1,3}}\{\{2\},\{1,3\}\}、{{3},{1,2}}\{\{3\},\{1,2\}\}、{{1},{2},{3}}\{\{1\},\{2\},\{3\}\}の五つである。ブロックが一つのものが一つ、二つのものが三つ、三つのものが一つだからである。定理 3.3により、AA上の同値関係もちょうど五つである。
  2. 例 2.3の33を法とする合同関係に対応するZ\mathbb Zの分割は{[0],[1],[2]}\{[0],[1],[2]\}であり、三つのブロックは33で割った余りによる整数の類別を与える。
  3. 空集合の分割はただ一つであり、それはブロックを一つももたない集合∅\emptysetである。P=∅\mathcal P=\emptysetに対して、定義 3.1 条件 (a)と定義 3.1 条件 (b)はP\mathcal Pの元についての全称文であるから空虚に成り立ち、定義 3.1 条件 (c)は、空族の合併が空集合であることにより⋃P∈∅P=∅\bigcup_{P\in\emptyset}P=\emptysetが台集合∅\emptysetに一致するという等式として成り立つ。この分割は∅\emptyset上の唯一の同値関係∅\emptysetに対応する。

4 商集合への降下

定理 4.1.XXを集合、∼\simをXX上の同値関係、π ⁣:X→X/∼\pi\colon X\to X/{\sim}を標準全射とする。ZZを任意の集合とし、u ⁣:X→Zu\colon X\to Zを写像とする。次が成り立つ。

  1. x∼x′x\sim x'を満たす任意のx,x′∈Xx,x'\in Xに対してu(x)=u(x′)u(x)=u(x')が成り立つならば、u‾∘π=u\overline u\circ\pi=uを満たす写像u‾ ⁣:X/∼→Z\overline u\colon X/{\sim}\to Zがただ一つ存在する。このu‾\overline uはu‾([x])=u(x)\overline u([x])=u(x)によって与えられる。
  2. 逆に、u‾∘π=u\overline u\circ\pi=uを満たす写像u‾ ⁣:X/∼→Z\overline u\colon X/{\sim}\to Zが存在するならば、x∼x′x\sim x'を満たす任意のx,x′∈Xx,x'\in Xに対してu(x)=u(x′)u(x)=u(x')が成り立つ。

したがって、uuが商集合X/∼X/{\sim}上の写像へ降下するための必要十分条件は、uuが同値類の上で定数であることである。

証明.(1)C∈X/∼C\in X/{\sim}をとる。商集合の定義によりC=[x]C=[x]を満たすx∈Xx\in Xが存在する。C=[x′]C=[x']を満たすx′∈Xx'\in Xに対しては、補題 2.2 (2)によりx∼x′x\sim x'であるから、仮定によりu(x)=u(x′)u(x)=u(x')である。よって

Γ={ (C,z)∈(X/∼)×Z∣C=[x] かつ z=u(x) を満たす x∈X が存在する }\Gamma=\{\,(C,z)\in(X/{\sim})\times Z\mid C=[x]\ \text{かつ}\ z=u(x)\ \text{を満たす}\ x\in X\ \text{が存在する}\,\}

は、X/∼X/{\sim}の各元CCに対してちょうど一つのz∈Zz\in Zを含む。定義域をX/∼X/{\sim}、終域をZZ、グラフをΓ\Gammaとする写像をu‾\overline uと書くと、u‾([x])=u(x)\overline u([x])=u(x)である。π(x)=[x]\pi(x)=[x]であるから、任意のx∈Xx\in Xに対して(u‾∘π)(x)=u(x)(\overline u\circ\pi)(x)=u(x)であり、写像の外延性(§E1.1 命題 1.3 (1))によりu‾∘π=u\overline u\circ\pi=uである。

写像w ⁣:X/∼→Zw\colon X/{\sim}\to Zもw∘π=uw\circ\pi=uを満たすとする。C∈X/∼C\in X/{\sim}に対してC=π(x)C=\pi(x)を満たすx∈Xx\in Xをとると

w(C)=(w∘π)(x)=u(x)=(u‾∘π)(x)=u‾(C)w(C)=(w\circ\pi)(x)=u(x)=(\overline u\circ\pi)(x)=\overline u(C)

である。二つの写像は定義域も終域も一致するので、写像の外延性によりw=u‾w=\overline uである。

(2)x∼x′x\sim x'とする。補題 2.2 (2)により[x]=[x′][x]=[x']であるからπ(x)=π(x′)\pi(x)=\pi(x')であり、

u(x)=(u‾∘π)(x)=u‾(π(x))=u‾(π(x′))=(u‾∘π)(x′)=u(x′)u(x)=(\overline u\circ\pi)(x)=\overline u(\pi(x))=\overline u(\pi(x'))=(\overline u\circ\pi)(x')=u(x')

である。▨

例 4.2.Z\mathbb Z上の同値関係≡\equivを、a≡ba\equiv bがa−ba-bが33の倍数であることによって定め、標準全射をπ ⁣:Z→Z/≡\pi\colon\mathbb Z\to\mathbb Z/{\equiv}と書く。

写像u ⁣:Z→{0,1,2}u\colon\mathbb Z\to\{0,1,2\}を、u(n)u(n)がnnを33で割った余りであることによって定める。m≡nm\equiv nならばmmとnnの余りは等しいのでu(m)=u(n)u(m)=u(n)であり、定理 4.1 (1)によりu‾∘π=u\overline u\circ\pi=uを満たす写像u‾ ⁣:Z/≡→{0,1,2}\overline u\colon\mathbb Z/{\equiv}\to\{0,1,2\}がただ一つ存在する。uuは全射であるからu‾\overline uも全射である。またu‾([m])=u‾([n])\overline u([m])=\overline u([n])ならばu(m)=u(n)u(m)=u(n)であり、余りが等しい二つの整数の差は33の倍数であるからm≡nm\equiv nであり、補題 2.2 (2)により[m]=[n][m]=[n]である。よってu‾\overline uは全単射である。

これに対して、恒等写像v ⁣:Z→Zv\colon\mathbb Z\to\mathbb Zは商集合へ降下しない。0≡30\equiv3である一方v(0)=0≠3=v(3)v(0)=0\neq3=v(3)であるから、定理 4.1 (2)の対偶により、v‾∘π=v\overline v\circ\pi=vを満たす写像v‾ ⁣:Z/≡→Z\overline v\colon\mathbb Z/{\equiv}\to\mathbb Zは存在しない。

命題 4.3.XXとYYを集合、∼X\sim_XをXX上の同値関係、∼Y\sim_YをYY上の同値関係とする。X×YX\times Y上の二項関係∼X×Y\sim_{X\times Y}を、(x,y)∼X×Y(x′,y′)(x,y)\sim_{X\times Y}(x',y')がx∼Xx′x\sim_X x'かつy∼Yy′y\sim_Y y'であることによって定める。XX、YYおよびX×YX\times Yにおける同値類をいずれも角括弧で書く。次が成り立つ。

  1. ∼X×Y\sim_{X\times Y}はX×YX\times Y上の同値関係である。これを∼X\sim_Xと∼Y\sim_Yの積の同値関係という。
  2. θ([(x,y)])=([x],[y])\theta([(x,y)])=([x],[y])を任意のx∈Xx\in Xと任意のy∈Yy\in Yに対して満たす写像θ ⁣:(X×Y)/∼X×Y→(X/∼X)×(Y/∼Y)\theta\colon(X\times Y)/{\sim_{X\times Y}}\to(X/{\sim_X})\times(Y/{\sim_Y})がただ一つ存在し、θ\thetaは全単射である。

証明.(1)任意の(x,y)∈X×Y(x,y)\in X\times Yに対してx∼Xxx\sim_X xかつy∼Yyy\sim_Y yであるから、反射律が成り立つ。∼X×Y\sim_{X\times Y}の定義条件は二つの成分についての条件の連言であるから、∼X\sim_Xと∼Y\sim_Yの対称律を成分ごとに用いて対称律が、推移律を成分ごとに用いて推移律が従う。

(2)写像p ⁣:X×Y→(X/∼X)×(Y/∼Y)p\colon X\times Y\to(X/{\sim_X})\times(Y/{\sim_Y})をp(x,y)=([x],[y])p(x,y)=([x],[y])によって定める。(x,y)∼X×Y(x′,y′)(x,y)\sim_{X\times Y}(x',y')とするとx∼Xx′x\sim_X x'かつy∼Yy′y\sim_Y y'であり、補題 2.2 (2)により[x]=[x′][x]=[x']かつ[y]=[y′][y]=[y']であるから、p(x,y)=p(x′,y′)p(x,y)=p(x',y')である。∼X×Y\sim_{X\times Y}による標準全射は(x,y)↦[(x,y)](x,y)\mapsto[(x,y)]であるから、定理 4.1 (1)により、θ([(x,y)])=p(x,y)\theta([(x,y)])=p(x,y)を任意の(x,y)∈X×Y(x,y)\in X\times Yに対して満たす写像θ\thetaがただ一つ存在する。

θ\thetaが単射であることを示す。θ([(x,y)])=θ([(x′,y′)])\theta([(x,y)])=\theta([(x',y')])とすると[x]=[x′][x]=[x']かつ[y]=[y′][y]=[y']であり、補題 2.2 (2)によりx∼Xx′x\sim_X x'かつy∼Yy′y\sim_Y y'であるから(x,y)∼X×Y(x′,y′)(x,y)\sim_{X\times Y}(x',y')であり、ふたたび補題 2.2 (2)により[(x,y)]=[(x′,y′)][(x,y)]=[(x',y')]である。(X×Y)/∼X×Y(X\times Y)/{\sim_{X\times Y}}の元は[(x,y)][(x,y)]の形のものに限るから、θ\thetaは単射である。

θ\thetaが全射であることを示す。(C,D)∈(X/∼X)×(Y/∼Y)(C,D)\in(X/{\sim_X})\times(Y/{\sim_Y})をとると、商集合の定義によりC=[x]C=[x]を満たすx∈Xx\in XとD=[y]D=[y]を満たすy∈Yy\in Yが存在し、θ([(x,y)])=([x],[y])=(C,D)\theta([(x,y)])=([x],[y])=(C,D)である。▨

命題 4.4.XXとYYを集合、∼X\sim_XをXX上の同値関係、∼Y\sim_YをYY上の同値関係とする。ZZを任意の集合とし、F ⁣:X×Y→ZF\colon X\times Y\to Zを写像とする。XXにおける同値類とYYにおける同値類をいずれも角括弧で書く。次の三条件は同値である。

  1. 任意のx,x′∈Xx,x'\in Xと任意のy,y′∈Yy,y'\in Yに対して、x∼Xx′x\sim_X x'かつy∼Yy′y\sim_Y y'ならばF(x,y)=F(x′,y′)F(x,y)=F(x',y')である。
  2. 任意のx∈Xx\in Xと任意のy∈Yy\in Yに対してF‾([x],[y])=F(x,y)\overline F([x],[y])=F(x,y)を満たす写像F‾ ⁣:(X/∼X)×(Y/∼Y)→Z\overline F\colon(X/{\sim_X})\times(Y/{\sim_Y})\to Zが存在する。
  3. 任意のy∈Yy\in Yとx∼Xx′x\sim_X x'を満たす任意のx,x′∈Xx,x'\in Xに対してF(x,y)=F(x′,y)F(x,y)=F(x',y)であり、かつ任意のx∈Xx\in Xとy∼Yy′y\sim_Y y'を満たす任意のy,y′∈Yy,y'\in Yに対してF(x,y)=F(x,y′)F(x,y)=F(x,y')である。

これらが成り立つとき、(2)の写像F‾\overline Fはただ一つである。

証明.(1)⇒\Rightarrow(2)∼X\sim_Xと∼Y\sim_Yの積の同値関係を∼X×Y\sim_{X\times Y}と書き、命題 4.3 (2)の全単射をθ\thetaと書く。(1)は、(x,y)∼X×Y(x′,y′)(x,y)\sim_{X\times Y}(x',y')を満たす任意の(x,y),(x′,y′)∈X×Y(x,y),(x',y')\in X\times Yに対してF(x,y)=F(x′,y′)F(x,y)=F(x',y')であることにほかならない。よって定理 4.1 (1)により、F0([(x,y)])=F(x,y)F_0([(x,y)])=F(x,y)を任意の(x,y)∈X×Y(x,y)\in X\times Yに対して満たす写像F0 ⁣:(X×Y)/∼X×Y→ZF_0\colon(X\times Y)/{\sim_{X\times Y}}\to Zがただ一つ存在する。θ\thetaの逆写像θ−1\theta^{-1}(§E1.1 命題 3.8)を用いてF‾=F0∘θ−1\overline F=F_0\circ\theta^{-1}とおく。θ([(x,y)])=([x],[y])\theta([(x,y)])=([x],[y])であるからθ−1([x],[y])=[(x,y)]\theta^{-1}([x],[y])=[(x,y)]であり、

F‾([x],[y])=F0(θ−1([x],[y]))=F0([(x,y)])=F(x,y)\overline F([x],[y])=F_0\bigl(\theta^{-1}([x],[y])\bigr)=F_0([(x,y)])=F(x,y)

である。

(2)⇒\Rightarrow(3)F‾\overline Fを(2)の写像とし、y∈Yy\in Yをとり、x∼Xx′x\sim_X x'を満たすx,x′∈Xx,x'\in Xをとる。補題 2.2 (2)により[x]=[x′][x]=[x']であるから

F(x,y)=F‾([x],[y])=F‾([x′],[y])=F(x′,y)F(x,y)=\overline F([x],[y])=\overline F([x'],[y])=F(x',y)

である。第二変数についても、y∼Yy′y\sim_Y y'から[y]=[y′][y]=[y']を得て同じ計算を行う。

(3)⇒\Rightarrow(1)x∼Xx′x\sim_X x'かつy∼Yy′y\sim_Y y'とする。(3)の前半をyyについて適用するとF(x,y)=F(x′,y)F(x,y)=F(x',y)であり、後半をx′x'について適用するとF(x′,y)=F(x′,y′)F(x',y)=F(x',y')である。よってF(x,y)=F(x′,y′)F(x,y)=F(x',y')である。

写像G‾ ⁣:(X/∼X)×(Y/∼Y)→Z\overline G\colon(X/{\sim_X})\times(Y/{\sim_Y})\to Zも(2)の等式を満たすとする。θ\thetaは命題 4.3 (2)により全射であるから、(X/∼X)×(Y/∼Y)(X/{\sim_X})\times(Y/{\sim_Y})の任意の元は([x],[y])([x],[y])の形をもち、そこでのG‾\overline GとF‾\overline Fの値はいずれもF(x,y)F(x,y)である。二つの写像は定義域も終域も一致するので、写像の外延性(§E1.1 命題 1.3 (1))によりG‾=F‾\overline G=\overline Fである。▨

例 4.5.例 4.2の同値関係≡\equivを用い、写像F ⁣:Z×Z→Z/≡F\colon\mathbb Z\times\mathbb Z\to\mathbb Z/{\equiv}をF(m,n)=[m+n]F(m,n)=[m+n]によって定める。m≡m′m\equiv m'かつn≡n′n\equiv n'ならば

(m+n)−(m′+n′)=(m−m′)+(n−n′)(m+n)-(m'+n')=(m-m')+(n-n')

は33の倍数であるからF(m,n)=F(m′,n′)F(m,n)=F(m',n')であり、命題 4.4 (1)が成り立つ。よってF‾([m],[n])=[m+n]\overline F([m],[n])=[m+n]を満たす写像F‾ ⁣:(Z/≡)×(Z/≡)→Z/≡\overline F\colon(\mathbb Z/{\equiv})\times(\mathbb Z/{\equiv})\to\mathbb Z/{\equiv}がただ一つ存在する。

命題 4.4 (3)が二つの変数の双方について要求していることは外せない。写像G ⁣:Z×Z→ZG\colon\mathbb Z\times\mathbb Z\to\mathbb ZをG(m,n)=nG(m,n)=nによって定めると、任意のnnとm≡m′m\equiv m'を満たす任意のm,m′m,m'に対してG(m,n)=n=G(m′,n)G(m,n)=n=G(m',n)であるから、第一変数についての要求は成り立つ。しかし0≡30\equiv3である一方G(0,0)=0≠3=G(0,3)G(0,0)=0\neq3=G(0,3)であるから、第二変数についての要求は成り立たない。このGGに対して命題 4.4 (2)の写像G‾\overline Gが存在するとすると0=G(0,0)=G‾([0],[0])=G‾([0],[3])=G(0,3)=30=G(0,0)=\overline G([0],[0])=\overline G([0],[3])=G(0,3)=3となるので、G‾\overline Gは存在しない。

注意 4.6. 「準同型と商」は、演算と両立する同値関係による商演算の構成を命題 4.4へ帰着させ、商演算が代表元に依存しないことを命題 4.4 (2)の写像の存在から得て、その写像がただ一つであることもあわせて得る。「実数体の構成」は、自然数の対の商として整数を、整数の対の商として有理数を構成し、四則演算が代表元に依存しないことを同じ命題から導く。順序は二項関係であって写像ではないから、同命題の射程には入らず、そこでは代表元の不等式を直接比較する。

5 演習

問題 5.1.f ⁣:X→Yf\colon X\to Yを写像とし、XX上の二項関係∼f\sim_fを、a∼fba\sim_f bがf(a)=f(b)f(a)=f(b)であることによって定める。∼f\sim_fがXX上の同値関係であることを証明せよ。また、f‾∘π=f\overline f\circ\pi=fを満たす写像f‾ ⁣:X/∼f→Y\overline f\colon X/{\sim_f}\to Yがただ一つ存在し、このf‾\overline fが単射であることを証明せよ。さらに、ffが全射であるならばf‾\overline fが全単射であることを証明せよ。

解答.

任意のa∈Xa\in Xに対してf(a)=f(a)f(a)=f(a)であるからa∼faa\sim_f aである。f(a)=f(b)f(a)=f(b)ならばf(b)=f(a)f(b)=f(a)であるから、a∼fba\sim_f bはb∼fab\sim_f aを導く。f(a)=f(b)f(a)=f(b)かつf(b)=f(c)f(b)=f(c)ならばf(a)=f(c)f(a)=f(c)であるから、a∼fba\sim_f bかつb∼fcb\sim_f cはa∼fca\sim_f cを導く。よって∼f\sim_fはXX上の同値関係である。

a∼fba\sim_f bならばf(a)=f(b)f(a)=f(b)であるから、定理 4.1 (1)によりf‾∘π=f\overline f\circ\pi=fを満たす写像f‾ ⁣:X/∼f→Y\overline f\colon X/{\sim_f}\to Yがただ一つ存在し、f‾([a])=f(a)\overline f([a])=f(a)である。f‾([a])=f‾([b])\overline f([a])=\overline f([b])とするとf(a)=f(b)f(a)=f(b)であるからa∼fba\sim_f bであり、補題 2.2 (2)により[a]=[b][a]=[b]である。よってf‾\overline fは単射である。

ffが全射であるとする。y∈Yy\in Yをとるとf(x)=yf(x)=yを満たすx∈Xx\in Xが存在し、f‾([x])=f(x)=y\overline f([x])=f(x)=yである。よってf‾\overline fは全射であり、単射性とあわせて全単射である。▨

問題 5.2.AAを集合とし、(Rλ)λ∈Λ(R_\lambda)_{\lambda\in\Lambda}をAA上の同値関係からなる空でない族とする。共通部分⋂λ∈ΛRλ\bigcap_{\lambda\in\Lambda}R_\lambdaがAA上の同値関係であることを証明せよ。また、二つの同値関係の和集合が同値関係になるとは限らないことを、A={1,2,3}A=\{1,2,3\}上の反例によって示せ。

解答.

S=⋂λ∈ΛRλS=\bigcap_{\lambda\in\Lambda}R_\lambdaとおく。各RλR_\lambdaはA×AA\times Aの部分集合であり、Λ\Lambdaは空でないので、SSはA×AA\times Aの部分集合、すなわちAA上の二項関係である。a∈Aa\in Aをとると、各λ\lambdaに対して(a,a)∈Rλ(a,a)\in R_\lambdaであるから(a,a)∈S(a,a)\in Sである。(a,b)∈S(a,b)\in Sとすると、各λ\lambdaに対して(a,b)∈Rλ(a,b)\in R_\lambdaであり、RλR_\lambdaの対称律により(b,a)∈Rλ(b,a)\in R_\lambdaであるから(b,a)∈S(b,a)\in Sである。(a,b)∈S(a,b)\in Sかつ(b,c)∈S(b,c)\in Sとすると、各λ\lambdaに対して(a,b),(b,c)∈Rλ(a,b),(b,c)\in R_\lambdaであり、RλR_\lambdaの推移律により(a,c)∈Rλ(a,c)\in R_\lambdaであるから(a,c)∈S(a,c)\in Sである。よってSSは同値関係である。

A={1,2,3}A=\{1,2,3\}とし

R={(1,1),(2,2),(3,3),(1,2),(2,1)},S={(1,1),(2,2),(3,3),(2,3),(3,2)}R=\{(1,1),(2,2),(3,3),(1,2),(2,1)\}, \qquad S=\{(1,1),(2,2),(3,3),(2,3),(3,2)\}

とおく。RRは対角集合を含み、対角線上にない二元(1,2)(1,2)と(2,1)(2,1)が入れ替えで移り合い、(a,b),(b,c)∈R(a,b),(b,c)\in Rとなる組から得られる(a,c)(a,c)はいずれもRRに属するので、RRは同値関係である。SSについても、11と33の役割を入れ替えた同じ確認が成り立つ。しかし(1,2)∈R∪S(1,2)\in R\cup Sかつ(2,3)∈R∪S(2,3)\in R\cup Sである一方(1,3)∉R∪S(1,3)\notin R\cup Sであるから、R∪SR\cup Sは推移律を満たさず、同値関係ではない。▨

問題 5.3.R2\mathbb R^2上の二項関係∼\simを、(x,y)∼(x′,y′)(x,y)\sim(x',y')がx2+y2=x′2+y′2x^2+y^2=x'^2+y'^2であることによって定める。∼\simが同値関係であることを証明し、r‾([(x,y)])=x2+y2\overline r([(x,y)])=x^2+y^2を満たす写像r‾ ⁣:R2/∼→R≥0\overline r\colon\mathbb R^2/{\sim}\to\mathbb R_{\geq0}がただ一つ存在して全単射であることを証明せよ。また、∼\simに対応するR2\mathbb R^2の分割のブロックを記述せよ。

解答.

写像r ⁣:R2→R≥0r\colon\mathbb R^2\to\mathbb R_{\geq0}をr(x,y)=x2+y2r(x,y)=x^2+y^2によって定めると、∼\simはrrの値が等しいことによって定まる関係であるから、問題 5.1により∼\simはR2\mathbb R^2上の同値関係であり、r‾∘π=r\overline r\circ\pi=rを満たす写像r‾ ⁣:R2/∼→R≥0\overline r\colon\mathbb R^2/{\sim}\to\mathbb R_{\geq0}がただ一つ存在して単射である。t∈R≥0t\in\mathbb R_{\geq0}に対してr(t,0)=tr(\sqrt t,0)=tであるからrrは全射であり、したがってr‾\overline rは全単射である。

定理 3.3により、対応する分割のブロックは同値類である。t>0t>0に対する同値類は原点を中心とする半径t\sqrt tの円周であり、t=0t=0に対する同値類は一点集合{(0,0)}\{(0,0)\}である。▨

参考文献

  1. Paul R. Halmos, Naive Set Theory, Undergraduate Texts in Mathematics, Springer, New York, 1974, originally published 1960.同値関係と分割が同じ対象の二つの記述であることを、集合論の基本語彙だけで述べた古典的な扱いを参考にした。
  2. Herbert B. Enderton, Elements of Set Theory, Academic Press, 1977.関係を順序対の集合として定義し、同値類と商集合を構成する標準的な扱いを参考にした。
  3. David S. Dummit and Richard M. Foote, Abstract Algebra, 3rd ed., Wiley, 2004.代表元によらずに写像や演算を定めるという、代数で繰り返し使う形の記述を参考にした。

前提記事