§E4.4高階微分と混合偏導関数

最終更新

f(x,y)=x2+xy+y2f(x,y)=x^2+xy+y^2の勾配をさらに偏微分すると、

(2112)\begin{pmatrix}2&1\\1&2\end{pmatrix}

という行列が現れる。この行列は二つの方向に沿う変化を記録しているが、行列は座標表示であり、一階全微分の定義だけでは二階以上の微分を座標によらずどのような対象として扱うか、また二つの方向を入れる順序がなぜ影響しないかは定まらない。

高階全微分は、複数の方向を受け取る多重線形写像として反復微分を捉える。この見方では、混合偏導関数の対称性が多重線形写像のスロットの対称性となり、座標表示は多重指数と Hessian に整理される。高階全微分は、多変数の Taylor 展開と局所的な形状の解析に用いられる基本的な対象である。

本記事では、高階全微分と混合偏導関数の関係を明らかにし、その標準的な表記を整える。

1 高階全微分

定義 1.1.k∈N≥1k\in\mathbb N_{\geq1}とし、E1,…,EkE_1,\ldots,E_kを有限次元 Euclid 空間、FFを有限次元実ノルム空間とする。E1×⋯×EkE_1\times\cdots\times E_kからFFへの連続kk重線形写像全体を

Lk(E1,…,Ek;F)\mathcal L^k(E_1,\ldots,E_k;F)

と書き、この空間を多重線形写像の空間 (space of continuous multilinear maps) という。k=1k=1の場合にはL1(E1;F)\mathcal L^1(E_1;F)をL(E1;F)\mathcal L(E_1;F)とも書く。E1=⋯=Ek=RnE_1=\cdots=E_k=\mathbb R^nかつF=RmF=\mathbb R^mの場合には、Lk(Rn;Rm)\mathcal L^k(\mathbb R^n;\mathbb R^m)と略記する。

定義 1.2.k∈N≥1k\in\mathbb N_{\geq1}とし、E1,…,EkE_1,\ldots,E_kを有限次元 Euclid 空間、FFを有限次元実ノルム空間とする。T∈Lk(E1,…,Ek;F)T\in\mathcal L^k(E_1,\ldots,E_k;F)に対して、TTの作用素ノルム (operator norm) を

∥T∥op=sup⁡{∥T[h1,…,hk]∥:∥hr∥≤1(1≤r≤k)}\lVert T\rVert_{\mathrm{op}} =\sup\left\{ \lVert T[h_1,\ldots,h_k]\rVert: \lVert h_r\rVert\leq1\quad(1\leq r\leq k) \right\}

と定める。この値は有限であり、Lk(E1,…,Ek;F)\mathcal L^k(E_1,\ldots,E_k;F)上のノルムを定める。任意のhr∈Erh_r\in E_rに対して

∥T[h1,…,hk]∥≤∥T∥op∏r=1k∥hr∥(1)\lVert T[h_1,\ldots,h_k]\rVert \leq\lVert T\rVert_{\mathrm{op}} \prod_{r=1}^k\lVert h_r\rVert \tag{1}

が成り立つ。k=1k=1、E1=RnE_1=\mathbb R^n、F=RmF=\mathbb R^mの場合、この定義は§E4.2 定義 1.3と一致する。

証明. 多重線形写像は各ErE_rの基底ベクトルの組における有限個の値で一意に定まるため、Lk(E1,…,Ek;F)\mathcal L^k(E_1,\ldots,E_k;F)は有限次元実ベクトル空間である。各ErE_rの正規直交基底を選ぶと、閉単位球の直積はある Euclid 空間の有界閉集合と同一視されるため、Heine–Borel の定理§E2.9 定理 4.3によりコンパクトである。TTとFFのノルムは連続であるから、最大値・最小値の定理§E4.1 定理 5.1により定義式の上限は有限である。ノルムの斉次性と三角不等式はFFのノルムから従う。∥T∥op=0\lVert T\rVert_{\mathrm{op}}=0なら、全ての単位球内の組でTTの値は零であり、多重線形性によって全ての組でTTの値は零になる。従って、この式はノルムを定める。

いずれかのhrh_rが零なら式 (1) は明らかである。全てのhrh_rが零でない場合には、各スロットから∥hr∥\lVert h_r\rVertを取り出して

T[h1,…,hk]=(∏r=1k∥hr∥)T[h1∥h1∥,…,hk∥hk∥]T[h_1,\ldots,h_k] =\left(\prod_{r=1}^k\lVert h_r\rVert\right) T\left[\frac{h_1}{\lVert h_1\rVert},\ldots, \frac{h_k}{\lVert h_k\rVert}\right]

と書けば式 (1) を得る。▨

命題 1.3.k≥2k\geq2とし、E1,…,EkE_1,\ldots,E_kを有限次元 Euclid 空間、FFを有限次元実ノルム空間とする。連続線形写像

A∈L(Ek;Lk−1(E1,…,Ek−1;F))A\in\mathcal L\bigl(E_k;\mathcal L^{k-1}(E_1,\ldots,E_{k-1};F)\bigr)

に対して

(ιkA)[h1,…,hk]=(Ahk)[h1,…,hk−1](2)(\iota_kA)[h_1,\ldots,h_k] =(Ah_k)[h_1,\ldots,h_{k-1}] \tag{2}

と定める。この写像は等長線形同型

L(Ek;Lk−1(E1,…,Ek−1;F))→ ≅ Lk(E1,…,Ek;F)\mathcal L\bigl(E_k;\mathcal L^{k-1}(E_1,\ldots,E_{k-1};F)\bigr) \xrightarrow{\ \cong\ } \mathcal L^k(E_1,\ldots,E_k;F)

を定める。

証明. 式 (2) の右辺は各hrh_rについて線形であり、式 (1) から

∥(ιkA)[h1,…,hk]∥≤∥A∥op∏r=1k∥hr∥\lVert(\iota_kA)[h_1,\ldots,h_k]\rVert \leq\lVert A\rVert_{\mathrm{op}} \prod_{r=1}^k\lVert h_r\rVert

を得る。従ってιkA\iota_kAは連続kk重線形写像であり、ιk\iota_kは線形である。また、作用素ノルムの定義を二度用いると

∥ιkA∥op=sup⁡∥hk∥≤1∥Ahk∥op=∥A∥op\lVert\iota_kA\rVert_{\mathrm{op}} =\sup_{\lVert h_k\rVert\leq1}\lVert Ah_k\rVert_{\mathrm{op}} =\lVert A\rVert_{\mathrm{op}}

となる。

T∈Lk(E1,…,Ek;F)T\in\mathcal L^k(E_1,\ldots,E_k;F)に対して

(ȷkT)(hk)[h1,…,hk−1]=T[h1,…,hk](\jmath_kT)(h_k)[h_1,\ldots,h_{k-1}] =T[h_1,\ldots,h_k]

と定める。式 (1) により

∥(ȷkT)(hk)∥op≤∥T∥op∥hk∥\lVert(\jmath_kT)(h_k)\rVert_{\mathrm{op}} \leq\lVert T\rVert_{\mathrm{op}}\lVert h_k\rVert

であるため、ȷkT\jmath_kTは所要の連続線形写像である。定義からιkȷkT=T\iota_k\jmath_kT=TおよびȷkιkA=A\jmath_k\iota_kA=Aが成り立つ。従ってιk\iota_kは等長線形同型である。▨

定義 1.4.EEを有限次元実ノルム空間、U⊂RnU\subset\mathbb R^nを開集合、Φ:U→E\Phi:U\to Eを写像、x∈Ux\in Uとする。あるA∈L(Rn;E)A\in\mathcal L(\mathbb R^n;E)が存在して

∥Φ(x+h)−Φ(x)−Ah∥∥h∥⟶0(h→0, h≠0)\frac{\lVert\Phi(x+h)-\Phi(x)-Ah\rVert}{\lVert h\rVert} \longrightarrow0 \qquad(h\to0,\ h\ne0)

となるとき、Φ\Phiはxxで全微分可能 (totally differentiable) であるという。後続の命題 1.5で示す一意なAAを全微分 (total derivative) といい、DΦ(x)D\Phi(x)と書く。この定義はE=RmE=\mathbb R^mの場合に§E4.2 定義 1.2と一致する。

D0Φ=ΦD^0\Phi=\Phi、D1Φ=DΦD^1\Phi=D\Phiと定める。k≥2k\geq2とし、Dk−1ΦD^{k-1}\Phiがxxの近傍で

Dk−1Φ: U⟶Lk−1(Rn;E)D^{k-1}\Phi:\ U\longrightarrow \mathcal L^{k-1}(\mathbb R^n;E)

として定義され、作用素ノルムに関してxxで全微分可能であるとき、Φ\Phiのxxにおけるkk階全微分 (k-th total derivative) を

DkΦ(x)=ιk(D(Dk−1Φ)(x))∈Lk(Rn;E)(3)D^k\Phi(x)=\iota_k\bigl(D(D^{k-1}\Phi)(x)\bigr) \in\mathcal L^k(\mathbb R^n;E) \tag{3}

と定める。従って

DkΦ(x)[h1,…,hk]=(D(Dk−1Φ)(x)hk)[h1,…,hk−1](4)D^k\Phi(x)[h_1,\ldots,h_k] =\bigl(D(D^{k-1}\Phi)(x)h_k\bigr) [h_1,\ldots,h_{k-1}] \tag{4}

であり、最後のスロットhkh_kが新しく微分する方向である。

Φ\PhiがC0C^0級 (class C^0 map) であるとはΦ\Phiが連続であることをいう。k≥1k\geq1に対して、DjΦD^j\Phiが1≤j≤k1\leq j\leq kでUU上に存在し、

DjΦ:U⟶Lj(Rn;E)D^j\Phi:U\longrightarrow\mathcal L^j(\mathbb R^n;E)

が作用素ノルムについて連続であるとき、Φ\PhiはCkC^k級 (class C^k map) であるという。

命題 1.5.E,FE,Fを有限次元実ノルム空間、U⊂RnU\subset\mathbb R^nを開集合、Φ:U→E\Phi:U\to Eを写像、x∈Ux\in Uとする。

  1. Φ\Phiがxxで全微分可能なら、DΦ(x)D\Phi(x)は一意であり、Φ\Phiはxxで連続である。
  2. Φ\Phiがxxで全微分可能であり、B:E→FB:E\to Fが連続線形写像なら、B∘ΦB\circ\Phiはxxで全微分可能であり、 D(B∘Φ)(x)=B∘DΦ(x)D(B\circ\Phi)(x)=B\circ D\Phi(x) が成り立つ。
  3. s∈N≥0s\in\mathbb N_{\geq0}とする。Φ\PhiがCsC^s級なら、B∘ΦB\circ\PhiもCsC^s級であり、1≤j≤s1\leq j\leq sに対して Dj(B∘Φ)(x)[h1,…,hj]=B(DjΦ(x)[h1,…,hj])D^j(B\circ\Phi)(x)[h_1,\ldots,h_j] =B\bigl(D^j\Phi(x)[h_1,\ldots,h_j]\bigr) が成り立つ。

証明.A,A′∈L(Rn;E)A,A'\in\mathcal L(\mathbb R^n;E)がいずれもΦ\Phiのxxにおける全微分の条件を満たすとする。v∈Rnv\in\mathbb R^nとt≠0t\ne0に対して二つの剰余表示を引き算すると

∥(A−A′)v∥≤∥Φ(x+tv)−Φ(x)−Atv∥∣t∣+∥Φ(x+tv)−Φ(x)−A′tv∥∣t∣\lVert(A-A')v\rVert \leq \frac{\lVert\Phi(x+tv)-\Phi(x)-Atv\rVert}{|t|} +\frac{\lVert\Phi(x+tv)-\Phi(x)-A'tv\rVert}{|t|}

となる。t→0t\to0とすれば(A−A′)v=0(A-A')v=0であるから、A=A′A=A'である。また、AAは連続線形写像であり、剰余はo(∥h∥)o(\lVert h\rVert)であるため、Φ(x+h)−Φ(x)=Ah+o(∥h∥)\Phi(x+h)-\Phi(x)=Ah+o(\lVert h\rVert)はh→0h\to0で零へ収束する。

BBの00における連続性から、∥u∥<δ\lVert u\rVert<\deltaなら∥Bu∥<1\lVert Bu\rVert<1となるδ>0\delta>0が存在する。非零のuuに対してδu/(2∥u∥)\delta u/(2\lVert u\rVert)を用いると、C=2/δC=2/\deltaとして∥Bu∥≤C∥u∥\lVert Bu\rVert\leq C\lVert u\rVertが成り立つ。A=DΦ(x)A=D\Phi(x)とおくと、

∥BΦ(x+h)−BΦ(x)−BAh∥∥h∥≤C∥Φ(x+h)−Φ(x)−Ah∥∥h∥⟶0\frac{\lVert B\Phi(x+h)-B\Phi(x)-BAh\rVert}{\lVert h\rVert} \leq C\frac{\lVert\Phi(x+h)-\Phi(x)-Ah\rVert}{\lVert h\rVert} \longrightarrow0

であるから、(2)が従う。

Bj:Lj(Rn;E)→Lj(Rn;F)B_j:\mathcal L^j(\mathbb R^n;E)\to\mathcal L^j(\mathbb R^n;F)を

(BjT)[h1,…,hj]=B(T[h1,…,hj])(B_jT)[h_1,\ldots,h_j]=B\bigl(T[h_1,\ldots,h_j]\bigr)

で定めると、式 (1) から∥BjT∥op≤C∥T∥op\lVert B_jT\rVert_{\mathrm{op}}\leq C\lVert T\rVert_{\mathrm{op}}であるため、BjB_jは連続線形写像である。j=1j=1の微分公式は(2)である。jjの微分公式を仮定すると、(2)をDjΦD^j\PhiとBjB_jへ適用して

D(Dj(B∘Φ))(x)=Bj∘D(DjΦ)(x)D\bigl(D^j(B\circ\Phi)\bigr)(x) =B_j\circ D(D^j\Phi)(x)

を得る。両辺へιj+1\iota_{j+1}を適用すると、式 (2) によりj+1j+1の微分公式が従う。従って帰納法により(3)の式が全ての1≤j≤s1\leq j\leq sで成り立つ。各DjΦD^j\PhiとBjB_jは連続であるため、Dj(B∘Φ)=Bj∘DjΦD^j(B\circ\Phi)=B_j\circ D^j\Phiも連続である。▨

命題 1.6.k∈N≥1k\in\mathbb N_{\geq1}とし、U⊂RnU\subset\mathbb R^nを開集合、f:U→Rmf:U\to\mathbb R^mをCkC^k級写像とする。e1,…,ene_1,\ldots,e_nをRn\mathbb R^nの標準基底とする。このとき、任意のx∈Ux\in Uと1≤i1,…,ik≤n1\leq i_1,\ldots,i_k\leq nに対して

Dkf(x)[ei1,…,eik]=∂ik⋯∂i1f(x)(5)D^kf(x)[e_{i_1},\ldots,e_{i_k}] =\partial_{i_k}\cdots\partial_{i_1}f(x) \tag{5}

が成り立つ。右辺では、i1i_1の方向から順に偏微分を施す。

証明.kkに関する帰納法で示す。k=1k=1の場合、式 (5) は§E4.2 命題 1.5が与えるDf(x)ei1=∂i1f(x)Df(x)e_{i_1}=\partial_{i_1}f(x)である。

k−1k-1の場合に式 (5) が成り立つとする。固定したei1,…,eik−1e_{i_1},\ldots,e_{i_{k-1}}における評価写像はLk−1(Rn;Rm)\mathcal L^{k-1}(\mathbb R^n;\mathbb R^m)からRm\mathbb R^mへの連続線形写像である。式 (1)、式 (4) および命題 1.5により

Dkf(x)[ei1,…,eik]=∂ik(y⟼Dk−1f(y)[ei1,…,eik−1])(x)=∂ik(∂ik−1⋯∂i1f)(x).\begin{aligned} D^kf(x)[e_{i_1},\ldots,e_{i_k}] &=\partial_{i_k}\left( y\longmapsto D^{k-1}f(y)[e_{i_1},\ldots,e_{i_{k-1}}] \right)(x)\\ &=\partial_{i_k}\bigl(\partial_{i_{k-1}}\cdots\partial_{i_1}f\bigr)(x). \end{aligned}

従ってkkの場合にも式 (5) が成り立つ。▨

2 混合偏導関数の対称性

定理 2.1 (Schwarz の定理).U⊂RnU\subset\mathbb R^nを開集合、f:U→Rf:U\to\mathbb RをC2C^2級関数とする。このとき、任意のx∈Ux\in Uと1≤i,j≤n1\leq i,j\leq nに対して

∂i∂jf(x)=∂j∂if(x)\partial_i\partial_jf(x)=\partial_j\partial_if(x)

が成り立つ。従ってD2f(x)D^2f(x)は対称双線形写像である。

証明.i=ji=jの場合は明らかである。i≠ji\ne jとし、x∈Ux\in Uを固定する。UUは開集合であるから、B(x,ρ)⊂UB(x,\rho)\subset Uを満たすρ>0\rho>0が存在する。h,k≠0h,k\ne0かつ∣h∣+∣k∣<ρ|h|+|k|<\rhoとし、長方形差分

Δ(h,k)=f(x+hei+kej)−f(x+hei)−f(x+kej)+f(x)\Delta(h,k) =f(x+he_i+ke_j)-f(x+he_i)-f(x+ke_j)+f(x)

を考える。

関数

ϕ(s)=f(x+hei+sej)−f(x+sej)\phi(s)=f(x+he_i+se_j)-f(x+se_j)

へ、端点が00とkkである区間上の平均値の定理§D1.14 定理 3.1を適用する。00とkkの間にあるη\etaが存在して

Δ(h,k)=k(∂jf(x+hei+ηej)−∂jf(x+ηej))\Delta(h,k) =k\bigl(\partial_jf(x+he_i+\eta e_j) -\partial_jf(x+\eta e_j)\bigr)

となる。括弧内の差へ、端点が00とhhである区間上の平均値の定理を適用すると、00とhhの間にあるξ\xiが存在して

Δ(h,k)hk=∂i∂jf(x+ξei+ηej)(6)\frac{\Delta(h,k)}{hk} =\partial_i\partial_jf(x+\xi e_i+\eta e_j) \tag{6}

を得る。

二つの座標方向の順序を逆にして同じ操作を行うと、00とhhの間にあるξ′\xi'と、00とkkの間にあるη′\eta'が存在して

Δ(h,k)hk=∂j∂if(x+ξ′ei+η′ej)(7)\frac{\Delta(h,k)}{hk} =\partial_j\partial_if(x+\xi'e_i+\eta'e_j) \tag{7}

を得る。(h,k)→(0,0)(h,k)\to(0,0)のとき、式 (6) と式 (7) の評価点はいずれもxxへ収束する。二つの二階偏導関数の連続性により

∂i∂jf(x)=∂j∂if(x)\partial_i\partial_jf(x) =\partial_j\partial_if(x)

が従う。

式 (5) をk=2k=2で用いると、D2f(x)D^2f(x)の標準基底上の値は二階偏導関数である。標準基底上で二つのスロットを交換しても値が変わらないため、双線形性によりD2f(x)D^2f(x)は対称である。▨

系 2.2.k∈N≥1k\in\mathbb N_{\geq1}とし、U⊂RnU\subset\mathbb R^nを開集合、f:U→Rmf:U\to\mathbb R^mをCkC^k級写像とする。このとき、任意のx∈Ux\in Uに対してDkf(x)D^kf(x)は対称kk重線形写像である。すなわち、任意のh1,…,hk∈Rnh_1,\ldots,h_k\in\mathbb R^nと{1,…,k}\{1,\ldots,k\}の任意の置換σ\sigmaに対して

Dkf(x)[hσ(1),…,hσ(k)]=Dkf(x)[h1,…,hk]D^kf(x)[h_{\sigma(1)},\ldots,h_{\sigma(k)}] =D^kf(x)[h_1,\ldots,h_k]

が成り立つ。

証明.kkに関する帰納法で示す。k=1k=1の場合は交換するスロットがなく、k=2k=2の場合は定理 2.1をffの各成分へ適用すればよい。

k≥3k\geq3とし、k−1k-1の場合に主張が成り立つと仮定する。全てのy∈Uy\in UでDk−1f(y)D^{k-1}f(y)は対称である。最初のk−1k-1個のスロットのうち隣接する二つを交換した等式をyyの関数として、xxでhkh_k方向へ微分する。命題 1.5と式 (4) により、Dkf(x)D^kf(x)でも最初のk−1k-1個のスロットの任意の隣接交換は値を変えない。

最後の二つのスロットを交換する。h1,…,hk−2∈Rnh_1,\ldots,h_{k-2}\in\mathbb R^nを固定し、

G(y)=Dk−2f(y)[h1,…,hk−2]G(y)=D^{k-2}f(y)[h_1,\ldots,h_{k-2}]

とおく。固定ベクトルにおける評価は式 (1) を満たす連続線形写像であるため、命題 1.5によりG:U→RmG:U\to\mathbb R^mはC2C^2級である。GGの各成分へ定理 2.1を適用し、式 (4) を二度用いると

Dkf(x)[h1,…,hk−2,hk−1,hk]=Dkf(x)[h1,…,hk−2,hk,hk−1]\begin{aligned} &D^kf(x)[h_1,\ldots,h_{k-2},h_{k-1},h_k]\\ &\qquad=D^kf(x)[h_1,\ldots,h_{k-2},h_k,h_{k-1}] \end{aligned}

を得る。従って全ての隣接スロットを交換することができる。任意の置換は隣接互換の積であるため、Dkf(x)D^kf(x)は対称である。▨

3 多重指数と Hessian

定義 3.1.n,m∈N≥1n,m\in\mathbb N_{\geq1}、α=(α1,…,αn)∈N≥0n\alpha=(\alpha_1,\ldots,\alpha_n)\in\mathbb N_{\geq0}^n、h=(h1,…,hn)∈Rnh=(h_1,\ldots,h_n)\in\mathbb R^nとする。この添字を多重指数 (multi-index) という。

∣α∣=α1+⋯+αn,α!=α1!⋯αn!,hα=h1α1⋯hnαn|\alpha|=\alpha_1+\cdots+\alpha_n, \qquad \alpha!=\alpha_1!\cdots\alpha_n!, \qquad h^\alpha=h_1^{\alpha_1}\cdots h_n^{\alpha_n}

と書く。また、U⊂RnU\subset\mathbb R^nを開集合、f:U→Rmf:U\to\mathbb R^mをC∣α∣C^{|\alpha|}級写像とするとき、

∂αf=∂1α1⋯∂nαnf\partial^\alpha f =\partial_1^{\alpha_1}\cdots\partial_n^{\alpha_n}f

と書く。系 2.2により、合計∣α∣|\alpha|回の偏微分を施す順序は値に影響しない。

系 3.2.k∈N≥1k\in\mathbb N_{\geq1}とし、U⊂RnU\subset\mathbb R^nを開集合、f:U→Rf:U\to\mathbb RをCkC^k級関数とする。このとき、任意のx∈Ux\in Uとh=(h1,…,hn)∈Rnh=(h_1,\ldots,h_n)\in\mathbb R^nに対して

Dkf(x)[h,…,h]=∑∣α∣=kk!α! ∂αf(x)hαD^kf(x)[h,\ldots,h] =\sum_{|\alpha|=k}\frac{k!}{\alpha!}\, \partial^\alpha f(x)h^\alpha

が成り立つ。

証明.h=∑i=1nhieih=\sum_{i=1}^nh_ie_iを各スロットへ代入し、多重線形性によって展開する。添字iiがαi\alpha_i回現れる各項は、命題 1.6と系 2.2により∂αf(x)hα\partial^\alpha f(x)h^\alphaの係数へ寄与する。そのような添字列はk!/α!k!/\alpha!個あるため、同じ多重指数をもつ項をまとめると主張の式を得る。▨

定義 3.3.U⊂RnU\subset\mathbb R^nを開集合、f:U→Rf:U\to\mathbb RをC2C^2級関数、x∈Ux\in Uとする。D2f(x)D^2f(x)の標準基底に関する表現行列

Hf(x)=(∂i∂jf(x))1≤i,j≤nH_f(x)=\bigl(\partial_i\partial_jf(x)\bigr)_{1\leq i,j\leq n}

を、ffのxxにおけるHessian (Hessian) という。定理 2.1により、Hf(x)H_f(x)は実対称行列である。

4 演習

問題 4.1 (連続性を欠く混合偏導関数). 関数f:R2→Rf:\mathbb R^2\to\mathbb Rを

f(x,y)={xy(x2−y2)x2+y2,(x,y)≠(0,0),0,(x,y)=(0,0)f(x,y)= \begin{cases} \displaystyle\frac{xy(x^2-y^2)}{x^2+y^2},&(x,y)\ne(0,0),\\ 0,&(x,y)=(0,0) \end{cases}

と定める。∂x∂yf(0,0)\partial_x\partial_yf(0,0)と∂y∂xf(0,0)\partial_y\partial_xf(0,0)がいずれも存在するが一致しないことを証明し、定理 2.1を適用することができない理由を述べよ。

解答.

y≠0y\ne0のとき

∂xf(0,y)=lim⁡h→0f(h,y)−f(0,y)h=lim⁡h→0yh2−y2h2+y2=−y.\partial_xf(0,y) =\lim_{h\to0}\frac{f(h,y)-f(0,y)}{h} =\lim_{h\to0}y\frac{h^2-y^2}{h^2+y^2} =-y.

同じ等式はy=0y=0でも∂xf(0,0)=0\partial_xf(0,0)=0として成り立つ。従って

∂y∂xf(0,0)=lim⁡y→0∂xf(0,y)−∂xf(0,0)y=−1.\partial_y\partial_xf(0,0) =\lim_{y\to0}\frac{\partial_xf(0,y)-\partial_xf(0,0)}{y} =-1.

同様に、x≠0x\ne0のとき

∂yf(x,0)=lim⁡k→0f(x,k)−f(x,0)k=lim⁡k→0xx2−k2x2+k2=x,\partial_yf(x,0) =\lim_{k\to0}\frac{f(x,k)-f(x,0)}{k} =\lim_{k\to0}x\frac{x^2-k^2}{x^2+k^2} =x,

であり、x=0x=0でも∂yf(0,0)=0\partial_yf(0,0)=0である。従って

∂x∂yf(0,0)=1.\partial_x\partial_yf(0,0)=1.

二つの混合偏導関数は一致しない。この関数は原点の近傍でC2C^2級ではないため、Schwarz の定理の仮定を満たさない。▨

参考文献

  1. Walter Rudin, Principles of Mathematical Analysis, 3rd ed., International Series in Pure and Applied Mathematics, McGraw Hill, 1976.混合偏導関数の対称性に関する証明を参考にした。

前提記事