1 右半平面における Gamma 関数
t>0とz∈Cについてtz=ezlntと定める。ここでlnは正の実数の上の自然対数であり、対数の枝を選ぶ必要はない。∣tz∣=tRezである(§E5.3 命題 1.7)。
定義 1.1. 区間(0,∞)の上の複素数値関数gが広義可積分 (improperly integrable) であるとは、各0<ε<Rについてgが[ε,R]の上で区分的に連続であり(§E5.4 定義 1.1)、∫εR∣g∣がε→0+、R→∞について有界であることをいう。このとき∫0∞gを∫εRgの極限として定める。極限の存在は、実部と虚部のそれぞれについて単調有界な量の差として得られる。∫0∞gをgの広義積分 (improper integral) という。
指数関数の一次近似の誤差を、以下で繰り返し用いる。
補題 1.2. すべてのw∈Cについて
ew−1≤e∣w∣−1≤∣w∣e∣w∣,ew−1−w≤∣w∣2e∣w∣が成り立つ。
証明.§E5.20 補題 1.1により∣ew−1∣≤e∣w∣−1≤∣w∣e∣w∣である。
§E5.3 定義 1.3により指数関数の級数は絶対収束するから、項ごとに絶対値で抑えると
ew−1−w≤n≥2∑n!∣w∣nである。n≥2についてn!≥(n−2)!であるから
n≥2∑n!∣w∣n≤∣w∣2n≥2∑(n−2)!∣w∣n−2=∣w∣2e∣w∣である。▨
冪、対数、指数関数の増大の比較も繰り返し用いる。単元内で用いる形だけを補題としておく。
補題 1.3. 次が成り立つ。
- 実数u≥0についてeu≥1+uであり、実数v>0についてlnv≤vである。
- 実数a>0と非負整数kについて、定数Ca,k>0が存在して
∣lnt∣k≤Ca,kta(t≥1),∣lnt∣k≤Ca,kt−a(0<t≤1)
が成り立つ。とくにt→0+でta∣lnt∣k→0である。
- 実数bとλ>0について、T≥1が存在して、t≥Tでtb≤eλtが成り立つ。
証明.(1)を示す。実数u≥0については、指数関数の級数(§E5.3 定義 1.3)の項がすべて非負であるからeu=∑n≥0un/n!≥1+uである。v>0について、v≥1ならばu=lnv≥0としてv=eu≥1+u>lnvであり、0<v<1ならばlnv<0<vである。
(2)を示す。k=0のときはCa,0=1とすればよい(t≥1で1≤ta、0<t≤1で1≤t−a)。k≥1とする。t≥1のとき、(1)をv=ta/kへ適用するとkalnt=ln(ta/k)≤ta/kであるから(lnt)k≤(k/a)ktaであり、lnt≥0であるから∣lnt∣k=(lnt)kである。0<t≤1のときはu=1/t≥1とおくと∣lnt∣k=(lnu)k≤(k/a)kua=(k/a)kt−aである。Ca,k=(k/a)kと取ればよい。とくに、aの代わりにa/2について後者を用いると、0<t≤1でta∣lnt∣k≤Ca/2,kta/2であり、a/2>0よりta/2はt→0+で0へ収束するからta∣lnt∣k→0である。
(3)を示す。eu>0と(1)により、実数の上の指数関数は単調増加である。b≤0のときはt≥1でtb≤1≤eλtであるからT=1とすればよい。b>0とする。(1)をv=tへ適用するとlnt=2lnt≤2tであるからblnt≤2btである。T=max{1,(2b/λ)2}とおくと、t≥Tではt≥2b/λ、すなわち2bt≤λtであるからblnt≤λtであり、単調性によりtb=eblnt≤eλtである。▨
定理 1.4.Rez>0について
Γ(z)=∫0∞tz−1e−tdtは広義可積分な被積分関数の積分として定まり、右半平面H={Rez>0}の上で正則である。その導関数は
Γ′(z)=∫0∞tz−1(lnt)e−tdtである。zが正の実数のときは、多変数の微分積分を扱う単元が定めた正の実数の上の Gamma 関数(§E4.15 定義 1.1)に一致する。
証明.x=Rez>0とおく。∣tz−1e−t∣=tx−1e−tであり、
∫01tx−1e−tdt≤∫01tx−1dt=x1,∫1∞tx−1e−tdt<∞である。後者は、補題 1.3 (3)をb=x−1、λ=1/2について用いてt≥Tでtx−1≤et/2となるTを取れば、∫T∞e−t/2dtで抑えられることによる。ゆえに広義可積分である。同じ評価により、各s>0について
Is=∫0∞ts−1(lnt)2e−tdt<∞である。実際、補題 1.3 (2)をk=2について用いると、0<t≤1ではa=s/2として(lnt)2≤Cs/2,2t−s/2、t≥1ではa=1として(lnt)2≤C1,2tである。
正則性を示す。z∈Hを固定し、0<∣h∣≤x/2とする。補題 1.2の不等式∣ew−1−w∣≤∣w∣2e∣w∣をw=hlntへ適用すると
th−1−hlnt≤∣h∣2(lnt)2e∣h∣∣lnt∣≤∣h∣2(lnt)2(t∣h∣+t−∣h∣)である。両辺を∣h∣で割り、tz−1e−tを掛けて積分すると
hΓ(z+h)−Γ(z)−∫0∞tz−1(lnt)e−tdt≤∣h∣(Ix+∣h∣+Ix−∣h∣)≤2∣h∣(I3x/2+Ix/2)である。ここでtx−1t±∣h∣=t(x±∣h∣)−1と、s∈[x/2,3x/2]のときts−1≤tx/2−1+t3x/2−1(t≤1では前者、t≥1では後者が大きい)からIs≤Ix/2+I3x/2となることを用いた。右辺はh→0で0へ収束するから、Γはzで複素微分可能で導関数は主張の積分である。
zが正の実数のときは、被積分関数が正の実数の上の Gamma 関数の被積分関数と一致するので、値も一致する。▨
後で Gamma 関数の対数の凸性を用いる。そのために二階導関数の積分表示を用意する。
補題 1.5.Rez>0について
Γ′′(z)=∫0∞tz−1(lnt)2e−tdtが成り立つ。とくにx>0についてΓ(x)>0かつΓ′′(x)>0である。
証明.s>0と非負整数kについて
Is(k)=∫0∞ts−1∣lnt∣ke−tdtとおく。補題 1.3 (2)により、0<t≤1ではa=s/2として∣lnt∣k≤Cs/2,kt−s/2、t≥1ではa=1として∣lnt∣k≤C1,ktである。したがって
Is(k)≤Cs/2,k∫01ts/2−1dt+C1,k∫1∞tse−tdt<∞である(右の積分の有限性は定理 1.4の証明と同じく補題 1.3 (3)による)。
x=Rez>0とし、0<∣h∣≤x/2とする。定理 1.4によりΓ′(w)=∫0∞tw−1(lnt)e−tdtであるから、補題 1.2から得た不等式th−1−hlnt≤∣h∣2(lnt)2(t∣h∣+t−∣h∣)の両辺を∣h∣で割り、∣tz−1(lnt)e−t∣=tx−1∣lnt∣e−tを掛けて積分すると
hΓ′(z+h)−Γ′(z)−∫0∞tz−1(lnt)2e−tdt≤∣h∣(Ix+∣h∣(3)+Ix−∣h∣(3))≤2∣h∣(Ix/2(3)+I3x/2(3))である。最後の不等号では、s∈[x/2,3x/2]についてts−1≤tx/2−1+t3x/2−1がすべてのt>0で成り立つことを用いた。右辺はh→0で0へ収束するから、Γ′はzで複素微分可能であり、その値は主張の積分である。
x>0のとき被積分関数tx−1e−tとtx−1(lnt)2e−tはともに非負であり、後者は0<t<1で正であるから、Γ(x)>0かつΓ′′(x)>0である。▨
命題 1.6.Rez>0についてΓ(z+1)=zΓ(z)である。またΓ(1)=1であり、正の整数nについてΓ(n+1)=n!である。
証明.0<ε<Rについて、[ε,R]の上で部分積分すると
∫εRtze−tdt=[−tze−t]εR+z∫εRtz−1e−tdtである。ここでt↦tzは(0,∞)の上で微分可能で導関数がztz−1であり、実部と虚部それぞれへ一変数の部分積分を適用した。∣tze−t∣=txe−tはε→0+(x>0)とR→∞でどちらも0へ収束するので、極限を取るとΓ(z+1)=zΓ(z)である。Γ(1)=∫0∞e−tdt=1であり、帰納法によりΓ(n+1)=nΓ(n)=⋯=n!である。▨
補題 1.7.x>0についてψ(x)=Γ′(x)/Γ(x)とおく。ψは(0,∞)の上で微分可能であり、ψ′(x)≥0が成り立つ。すなわちψは単調非減少である。
証明.補題 1.5によりΓ(x)>0であるからψは定まり、Γが正則であることからψは微分可能である。実数aを任意に取ると、被積分関数
(alnt+1)2tx−1e−t=a2tx−1(lnt)2e−t+2atx−1(lnt)e−t+tx−1e−tは非負であり、三つの項はいずれも広義可積分である。したがって
0≤∫0∞(alnt+1)2tx−1e−tdt=a2Γ′′(x)+2aΓ′(x)+Γ(x)である。右辺はaについての実係数の二次式であり、Γ′′(x)>0かつすべての実数aで非負であるから、判別式は0以下である。すなわち
Γ′(x)2≤Γ(x)Γ′′(x)である。ゆえに
ψ′(x)=Γ(x)2Γ′′(x)Γ(x)−Γ′(x)2≥0である。▨
2 非正整数を除く平面への延長
定理 2.1.Ω=C∖{0,−1,−2,…}とおく。Ωの上の正則関数Γで、右半平面Hの上でΓに一致するものがただ一つ存在する。このΓはΩの上でΓ(z+1)=zΓ(z)を満たし、各非正整数−n(n=0,1,2,…)を単純極にもち、そこでの留数は(−1)n/n!である。以後ΓをΓと書く。
証明. 存在を示す。非負整数mに対して
Hm={z∈C:Rez>−m−1}∖{0,−1,…,−m},Gm(z)=z(z+1)⋯(z+m)Γ(z+m+1)とおく。z∈HmについてRe(z+m+1)>0であるから分子は定まり、分母は0でない。定理 1.4と§E5.2 命題 1.2によりGmはHmの上で正則である。
GmがHの上でΓに一致することを示す。命題 1.6をm+1回用いると、Rez>0でΓ(z+m+1)=(z+m)(z+m−1)⋯zΓ(z)であるからGm(z)=Γ(z)である。m<m′のとき、GmとGm′はHm∩Hm′⊇Hの上でHにおいて一致し、Hm∩Hm′は領域であるから、§E5.8 定理 3.1によりHmの上で一致する。ゆえにΓ(z)=Gm(z)(z∈Hmとなるmを取る)はΩの上でよく定まり、正則である。関数方程式はHの上で成り立ち、Ωは領域であるから§E5.8 定理 3.1をΓ(z+1)とzΓ(z)へ適用してΩ全体で成り立つ。
一意性は§E5.19 命題 1.2による。Ωは領域でありH⊆Ωであるから、Hの上でΓに一致するΩの上の正則関数は高々一つである。
極と留数を求める。−nの近傍でGnの表示を用いると、ε>0を十分小さく取ればD(−n,ε)の上で
h(z)=z(z+1)⋯(z+n−1)Γ(z+n+1)は正則であり、0<∣z+n∣<εでΓ(z)=h(z)/(z+n)が成り立つ(n=0のときはh(z)=Γ(z+1)とする)。z=−nにおける値は
h(−n)=(−n)(−n+1)⋯(−1)Γ(1)=(−1)nn!1=n!(−1)nであり、この値は0でない。したがって§E5.11 命題 3.4により−nはΓの単純極であり、Laurent 係数c−1はh(−n)に等しい。すなわち留数はこの値である。▨
3 Binet の第二積分表示
以下、Logを対数の主値(§E5.3 定義 2.7)とする。Hは星形な開集合であるから領域である(§E5.2 命題 4.5)。
本節ではlogΓをあらかじめ与えず、Binet 積分から構成する。すなわち、Hの上の正則関数
G(z)=(z−21)Logz−z+21ln(2π)+J(z)
についてeG=Γが成り立つことを示し、その帰結としてΓがHの上で0をとらないことと、GがΓの対数の枝であることを同時に得る。この順序を取ると、Γの零点の非存在も対数の枝の存在も、あらかじめ仮定する必要がなくなる。
定義 3.1.Rez>0とt≥0について
arctanzt=2i1(Log(z+it)−Log(z−it))と定める。このarctan(t/z)を、この定義域における逆正接 (arctangent) という。Re(z±it)=Rez>0であるから右辺は定まる。z=xが正の実数のときはLog(x±it)=lnx2+t2±iArg(x+it)であり、右辺は実数の上の逆正接arctan(t/x)に一致する。
J(z)=2∫0∞e2πt−1arctan(t/z)dtとおき、この積分をBinet 積分 (Binet integral) と呼ぶ。
注意 3.2 (Binet 積分の定義域).Rez>0という制限は、Logを主値に選んだことだけから生じるのではない。t>0を固定したときのz↦arctan(t/z)の分岐点はz=±itにあり、切断を変更しても分岐点は変わらない。t>0に対応する分岐点の集合
{it:t>0}∪{−it:t>0}=iR∖{0}は、原点を除く虚軸である。したがって、上の積分式を同じ被積分関数のまま虚軸を越える表示として用いることはできない。この結論は積分表示の定義域だけを述べており、剰余関数自体の解析接続を否定しない。
Euler–Maclaurin 表示との比較は、剰余評価を扱う後続の記事で述べる。
補題 3.3.Λ=∫0∞e2πt−1tdtとおくとΛ<∞である。Rez=x>0について次が成り立つ。
- arctanzt=∫0tz2+τ2zdτであり、arctan(t/z)≤x2∣z∣tかつarctan(t/z)≤21lnx∣z∣+t+2πである。
- J(z)を定める積分は絶対収束し、JはHの上で正則である。
- x>0が実数ならば0≤J(x)≤x2Λである。とくにx→∞でJ(x)→0である。
証明.補題 1.3 (1)によりt>0でe2πt≥1+2πt、すなわちe2πt−1≥2πtであるから∫01e2πt−1tdt≤2π1である。またt≥1ではe2πt−1=e2πt(1−e−2πt)≥(1−e−2π)e2πtであり、te−2πtは原始関数−(2πt+4π21)e−2πtをもち、e−2πtとte−2πtはともにt→∞で0へ収束する(補題 1.3 (3)をb=1、λ=πについて用いるとt≥Tでte−2πt≤e−πtである)から∫1∞e2πt−1tdt≤1−e−2π1∫1∞te−2πtdt<∞である。ゆえにΛ<∞である。
(1)を示す。t↦Log(z±it)は§E5.3 命題 2.10と§E5.2 命題 1.2により微分可能で、tについての導関数は±i/(z±it)である。したがってarctan(t/z)のtについての導関数は
2i1(z+iti+z−iti)=21⋅z2+t22z=z2+t2zであり、t=0での値は0である。実部と虚部へ微積分学の基本定理(§D1.19 定理 2.1)を適用すると主張の積分表示を得る。∣z±iτ∣≥Re(z±iτ)=xであるから∣z2+τ2∣=∣z+iτ∣∣z−iτ∣≥x2であり、∣arctan(t/z)∣≤∣z∣t/x2である。もう一つの評価は、
arctanzt=2i1(ln∣z−it∣∣z+it∣+i(Arg(z+it)−Arg(z−it)))と、x≤∣z±it∣≤∣z∣+tからln∣z−it∣∣z+it∣≤lnx∣z∣+t、および偏角の主値が(−π/2,π/2)に属することから偏角の差の絶対値がπ以下であることによる。
(2)を示す。(1)の二つの評価をt≤1とt≥1で使い分けると
∫0∞e2πt−1∣arctan(t/z)∣dt≤x2∣z∣∫01e2πt−1tdt+∫1∞e2πt−121lnx∣z∣+t+2πdt<∞である。右の積分が有限であることは、補題 1.3 (1)によりlnx∣z∣+t≤x∣z∣+tであるから分子がtの一次式で抑えられ、上でΛ<∞を示したときと同じ評価により∫1∞e2πt−11+tdt<∞となることによる。
次に正則性を示す。t≥0を固定しΨt(w)=arctan(t/w)とおくと、ΨtはHの上で正則で
Ψt′(w)=2i1(w+it1−w−it1)=w2+t2−t,Ψt′′(w)=(w2+t2)22twである。z0∈H、x0=Rez0とし、∣ζ−z0∣≤x0/4とするとReζ≥3x0/4、∣ζ∣≤∣z0∣+x0/4であり、∣ζ2+t2∣=∣ζ+it∣∣ζ−it∣≥(3x0/4)2であるから
∣Ψt′′(ζ)∣≤C0t,C0=(3x0/4)42(∣z0∣+x0/4)である。0<∣h∣≤x0/4とする。§E5.4 定理 4.2を線分[z0,z0+h]の上でΨt′へ適用し、さらにΨt′(ζ)−Ψt′(z0)=∫[z0,ζ]Ψt′′を用いると
Ψt(z0+h)−Ψt(z0)−hΨt′(z0)=h∫01(Ψt′(z0+sh)−Ψt′(z0))dsであり、右辺の絶対値は∣h∣∫01s∣h∣C0tds=21∣h∣2C0t以下である。両辺を∣h∣で割り、2/(e2πt−1)を掛けてtについて積分すると
hJ(z0+h)−J(z0)+2∫0∞(z02+t2)(e2πt−1)tdt≤∣h∣C0Λである。右辺はh→0で0へ収束するから、Jはz0で複素微分可能である。z0は任意であるからJはHの上で正則である。
(3)を示す。x>0が実数のときは、(1)の積分表示によりarctan(t/x)=∫0tx2+τ2xdτであり、被積分関数はτ≥0で0<x2+τ2x≤x1を満たすから0≤arctan(t/x)≤t/xである。したがって0≤J(x)≤x2∫0∞e2πt−1tdt=x2Λである。▨
以下では、Cを実数の組と同一視し(§E1.14 定義 4.1)、∣z−w∣がR2の Euclid 距離(§E2.1 定義 3.2)に一致することを用いる。したがって、コンパクト性(§E2.19 定義 2.1)についての位相空間論 I の結果をCの部分集合へ適用することができる。
積分路が極を通るときの寄与を測るために、小さな円弧に沿う積分の極限を用意する。
補題 3.4.gを0<∣w−a∣<εの上の正則関数とし、aがgの除去可能特異点または単純極であるとする。実数θ1,θ2を固定し、0<ρ<εについてαρ(θ)=a+ρeiθ(θはθ1からθ2まで動く)とおくと
ρ→0+lim∫αρg(w)dw=i(θ2−θ1)Res(g,a)が成り立つ。
証明.§E5.11 定理 2.1により、0<∣w−a∣<εでg(w)=∑n≥−1cn(w−a)nと展開することができ、c−1=Res(g,a)である。g0(w)=g(w)−c−1(w−a)−1=∑n≥0cn(w−a)nは∣w−a∣<εの上の収束べき級数であるから、そこで正則である(§E5.7 定理 1.5)。閉円板{∣w−a∣≤ε/2}はCの有界な閉集合であるから§E2.9 定理 4.3によりコンパクトであり、∣g0∣はその上で連続な実数値関数であるから§E2.19 定理 4.4により最大値をとる。その値をMとする。
αρに沿って
∫αρw−ac−1dw=c−1∫θ1θ2ρeiθiρeiθdθ=ic−1(θ2−θ1)である。またαρの長さはρ∣θ2−θ1∣であるから、ML 不等式(§E5.4 命題 3.2)によりρ≤ε/2で∫αρg0≤Mρ∣θ2−θ1∣であり、この上界はρ→0+で0へ収束する。▨
定理 3.5.Rez>0について
J(z)−J(z+1)=(z+21)Logzz+1−1が成り立つ。
証明.x=Rez>0を固定する。
f(w)=Log(z+w)とおく。Rew>−xならばRe(z+w)>0であり、z+wは主値の切断平面に属するから、fは{Rew>−x}の上で正則である(§E5.3 命題 2.10、§E5.2 命題 1.2)。
K1(w)=e−2πiw−11,K2(w)=−e2πiw−11とおく。§E5.3 命題 1.7によりe∓2πiw=1となるのはwが整数のときに限るから、K1とK2はC∖Zの上で正則である。q=e2πiwとおくとK1−K2=1−qq+q−11=q−11−q=−1であり、両者はともに周期1をもつ。g(u)=∑k≥0uk/(k+1)!とおくとgは整関数でeu−1=ug(u)、g(0)=1であるから、gが0をとらない原点の近傍を取ることができる。整数nの近傍ではe∓2πiw−1=∓2πi(w−n)g(∓2πi(w−n))であるから、nのある近傍の上で
f(w)Kj(w)=w−nHj(w),H1(w)=−2πig(−2πi(w−n))f(w),H2(w)=2πig(2πi(w−n))−f(w)と書くことができ、Hjはあるε>0についてD(n,ε)の上で正則でH1(n)=H2(n)=2πif(n)である。
fKjのnにおける Laurent 係数を求める。§E5.7 定理 2.1によりD(n,ε)の全体でHj(w)=∑k≥0ak(w−n)kであり、この級数の収束半径はε以上である。両辺をw−nで割ると、0<∣w−n∣<εで
f(w)Kj(w)=k≥0∑ak(w−n)k−1=p≥0∑ap+1(w−n)p+a0(w−n)−1である。負の冪の部分は一項だけの有限和であるから一様収束は明らかであり、正の冪の部分は、A(n;0,ε)に含まれる各閉円環{ρ1≤∣w−n∣≤ρ2}について、閉円板{∣w−n∣≤ρ2}がD(n,ε)に含まれる有界な閉集合であり§E2.9 定理 4.3によりコンパクトであるから、§E5.7 命題 1.4によりその閉円板の上で一様収束する。したがって§E5.11 命題 2.2を適用することができ、fKjの Laurent 係数はn′<−1で0、c−1=a0=Hj(n)である。すなわち
Res(fKj,n)=2πif(n)であり、§E5.11 定義 3.1によりnはfKjの単純極(Hj(n)=0のとき)または除去可能特異点(Hj(n)=0のとき)である。どちらの場合も補題 3.4を適用することができる。
0<ρ<41、Y>2(∣z∣+1)とする。上側の閉曲線Γ1を、線分[ρ,1−ρ]、円弧α1+:w=1+ρeiθ(θはπからπ/2)、線分[1+iρ,1+iY]、線分[1+iY,iY]、線分[iY,iρ]、円弧α0+:w=ρeiθ(θはπ/2から0)をこの順につないだものとする。下側の閉曲線Γ2を、線分[−iY,1−iY]、線分[1−iY,1−iρ]、円弧α1−:w=1+ρeiθ(θは−π/2から−π)、線分[1−ρ,ρ]、円弧α0−:w=ρeiθ(θは0から−π/2)、線分[−iρ,−iY]をこの順につないだものとする。どちらも区分的に一階連続微分可能な閉曲線であり、係数1のサイクルとみなす。
η=21min{x,21}とおき、
U={w:−η<Rew<1+η, ∣Imw∣<Y+1},A={0,1}とする。η<21であるからUに属する整数は0と1だけであり、η<xであるからUの上でfは正則である。ゆえにfKjはU∖Aの上で正則であり、AはUの中に集積点をもたない。∣Γ1∣と∣Γ2∣はU∖Aに含まれる。
ΓjがUの内部で零ホモローグであること(§E5.5 定義 1.2)を示す。R1=[0,1]×[0,Y]、R2=[0,1]×[−Y,0]とおくと∣Γ1∣⊆R1、∣Γ2∣⊆R2である。p∈/Uとするとp∈/R1かつp∈/R2であり、Rep<0ならばpから出る左向きの半直線、Rep>1ならば右向きの半直線、Imp<−Yならば下向きの半直線、Imp>Yならば上向きの半直線が、R1∪R2と交わらない。ゆえに§E5.13 補題 1.1によりn(Γj,p)=0である。
0と1についても同様である。Γ1では、0から出る下向きの半直線{−is:s≥0}と1から出る下向きの半直線{1−is:s≥0}が∣Γ1∣と交わらない(始点0と1は四分円で避けてあるので∣Γ1∣に属さず、s>0の部分は虚部が負であるからR1に属さない)。Γ2では、同じ二点から出る上向きの半直線を取ればよい。したがって§E5.13 補題 1.1によりn(Γj,0)=n(Γj,1)=0である。以上により§E5.12 定理 2.2をU、A、Γjへ適用すると
∫Γ1fK1dw=0,∫Γ2fK2dw=0である。この二つを加え、辺ごとにまとめる。
Γ1は[ρ,1−ρ]を正の向きに、Γ2は同じ線分を逆向きに通るから、寄与の和は
∫ρ1−ρf(u)(K1(u)−K2(u))du=−∫ρ1−ρLog(z+u)duである。被積分関数は[0,1]の上で連続であるから、ρ→0+で−∫01Log(z+u)duへ収束する。
上側の横辺[1+iY,iY]の上では∣e−2πi(u+iY)∣=e2πYであるから∣K1∣≤(e2πY−1)−1であり、下側の横辺[−iY,1−iY]の上では∣e2πi(u−iY)∣=e2πYであるから∣K2∣≤(e2πY−1)−1である。またY>2(∣z∣+1)より、これらの辺の上でY/2≤∣z+w∣≤2Yであるから∣f(w)∣≤∣ln∣z+w∣∣+π≤ln(2Y)+πである。辺の長さは1であるから、ML 不等式(§E5.4 命題 3.2)により二つの横辺の寄与はいずれも絶対値が(ln(2Y)+π)/(e2πY−1)以下である。この量はY→∞で0へ収束する。実際、補題 1.3 (1)によりln(2Y)≤2Yであるから、Y≥πでは分子が3Y以下である。分母はe2πY−1=eπY(eπY−e−πY)であり、Y≥1ではeπY−e−πY≥eπ−1≥1であるからe2πY−1≥eπYである。補題 1.3 (3)をb=1、λ=π/2について用いると、Yが十分大きいところでY≤eπY/2である。したがってこの量は3e−πY/2以下であり、補題 1.3 (1)によりeπY/2≥1+πY/2であるからY→∞で0へ収束する。
K1とK2は周期1をもち、K1(it)=e2πt−11、K2(−it)=−e2πt−11である。それぞれの縦辺をtで径数付けると
∫[1+iρ,1+iY]fK1=i∫ρYe2πt−1f(1+it)dt,∫[iY,iρ]fK1=−i∫ρYe2πt−1f(it)dt,∫[1−iY,1−iρ]fK2=−i∫ρYe2πt−1f(1−it)dt,∫[−iρ,−iY]fK2=i∫ρYe2πt−1f(−it)dtである。四つを加えると
i∫ρYe2πt−1(f(1+it)−f(1−it))−(f(it)−f(−it))dtとなる。定義 3.1によりf(it)−f(−it)=2iarctan(t/z)、f(1+it)−f(1−it)=2iarctan(t/(z+1))であるから、この量は
2∫ρYe2πt−1arctan(t/z)−arctan(t/(z+1))dtに等しい。補題 3.3 (1)により被積分関数はt→0+で有界であり、t→∞で可積分であるから、ρ→0+、Y→∞の極限はJ(z)−J(z+1)である。
補題 3.4をg=fK1、a=0、θ1=π/2、θ2=0へ適用すると、α0+の寄与はi(−π/2)⋅2πif(0)=4f(0)へ収束する。α0−、α1+、α1−でも偏角の変化はいずれも−π/2であり、留数は2πif(0)または2πif(1)であるから、四つの寄与の和は2f(0)+f(1)へ収束する。
各ρとYについて、以上の四種の寄与の和は0である。Yを固定してρ→0+とし、続いてY→∞とすると
0=−∫01Log(z+u)du+2Logz+Log(z+1)+(J(z)−J(z+1))を得る。F(w)=(z+w)Log(z+w)−(z+w)はRew>−xの上で正則でF′(w)=Log(z+w)であるから、§E5.4 定理 4.2により
∫01Log(z+u)du=(z+1)Log(z+1)−zLogz−1である。したがって
J(z)−J(z+1)=(z+21)Log(z+1)−(z+21)Logz−1である。Arg(z+1)とArgzはともに(−π/2,π/2)に属するのでその差は(−π,π)に属し、Log(z+1)−Logzはzz+1の対数の主値である。ゆえに主張の形に書き直すことができる。▨
logΓの側も同じ差分方程式を満たす。両者の差は周期1をもつので、正の実軸に沿ってx→∞としたときの様子だけで決まる。
補題 3.6.x>0についてΦ(x)=lnΓ(x)−(x−21)lnx+xとおく。整数n≥2とs∈[0,1]について
Φ(n+s)−Φ(n)≤n−13が成り立つ。
証明.ln(n+s)=lnn+ln(1+ns)を用いて整理すると
Φ(n+s)−Φ(n)=P[lnΓ(n)Γ(n+s)−slnn]+Q[s−(n+s−21)ln(1+ns)]である。
Pを評価する。ψ=Γ′/Γとおくと(lnΓ)′=ψであり、ψは連続であるからlnΓ(a)Γ(b)=∫abψである。とくに命題 1.6により∫nn+1ψ=lnn、∫n−1nψ=ln(n−1)である。0<s<1とする。補題 1.7によりψは単調非減少であるから
∫nn+sψ≤sψ(n+s),∫n+sn+1ψ≥(1−s)ψ(n+s)であり、後者からψ(n+s)≤1−s1∫n+sn+1ψが従う。二つを合わせるとs∫n+sn+1ψ≥(1−s)∫nn+sψ、すなわち∫nn+sψ≤s∫nn+1ψ=slnnである。またψが単調非減少であることから∫nn+sψ≥sψ(n)≥s∫n−1nψ=sln(n−1)である。s=0とs=1では両端の不等式は等号または自明である。したがって
sln(n−1)≤lnΓ(n)Γ(n+s)≤slnnであり、∣P∣≤slnn−1n≤ln(1+n−11)≤n−11である。
Qを評価する。u=s/n∈[0,1/n]とおくとln(1+u)=u−∫0u1+vvdvであり、0≤∫0u1+vvdv≤2u2である。したがってln(1+u)=u−r、0≤r≤u2/2と書くことができ、
(n+s−21)ln(1+ns)=s+ns(s−21)−(n+s−21)rである。∣s(s−21)∣≤21、0≤(n+s−21)r≤(n+1)2n21≤n1であるから∣Q∣≤2n1+n1=2n3である。
以上より∣Φ(n+s)−Φ(n)∣≤n−11+2n3≤2(n−1)5≤n−13である。▨
証明.G0はHの上で正則である(§E5.3 命題 2.10、補題 3.3)。まず
G0(z+1)−G0(z)=(z+21)Log(z+1)−(z−21)Logz−1+J(z+1)−J(z)であり、定理 3.5によりJ(z+1)−J(z)=−(z+21)(Log(z+1)−Logz)+1であるから、右辺はLogzに等しい。すなわちHの上でG0(z+1)=G0(z)+Logzである。
Ψ(z)=Γ(z)e−G0(z)とおくと、ΨはHの上で正則である。eLogz=zであるから、命題 1.6と上の等式により
Ψ(z+1)=Γ(z+1)e−G0(z)−Logz=zΓ(z)⋅ze−G0(z)=Ψ(z)である。したがって正の整数nについてΨ(z)=Ψ(z+n)である。
正の実軸の上ではLogx=lnxであり、J(x)は実数であるからG0(x)は実数である。Γ(x)>0(補題 1.5)であるからΨ(x)>0であり、
lnΨ(x)=lnΓ(x)−(x−21)lnx+x−J(x)=Φ(x)−J(x)である。ここでΦは補題 3.6の関数である。Ψ(x)=Ψ(x+n)と補題 3.3 (3)によるJ(x+n)→0(n→∞)からlnΨ(x)=limn→∞Φ(x+n)である。0<x≤1とすると、整数n≥2について補題 3.6をs=xとs=1について用いて
Φ(n+x)−Φ(n+1)≤Φ(n+x)−Φ(n)+Φ(n+1)−Φ(n)≤n−16であり、n→∞とするとlnΨ(x)=lnΨ(1)を得る。周期性により、すべての実数x>0についてΨ(x)=Ψ(1)である。
c=Ψ(1)>0とおく。ΨはHの上で正則であり、定数関数cと正の実軸の上で一致する。Hは領域であり正の実軸はHに属する集積点をもつから、§E5.8 定理 3.1によりHの上でΨ≡cである。すなわちΓ(z)=ceG0(z)である。指数関数は0をとらない(§E5.3 命題 1.7)ので、ΓはHの上で0をとらない。▨
定数の値を決めるには、上で用いたJ(x)→0による漸近正規化に加えて、円周率が現れる別の等式が要る。ここではΓ(1/2)=π(§E4.15 命題 4.1)と、関数方程式から得る次の周期性を用いる。
補題 3.8.命題 3.7の定数cはc=2πを満たす。
証明.L=lncとおく。命題 3.7を正の実軸へ制限すると、x>0について
lnΓ(x)=(x−21)lnx−x+L+J(x)である。L=21ln(2π)を示せばよい。
F(x)=πΓ(2x)22x−1Γ(x)Γ(x+21)(x>0)とおく。補題 1.5により正の実数における Gamma 関数の値は正であるからF(x)>0であり、lnF(x)が定まる。命題 1.6によりΓ(x+1)=xΓ(x)、Γ(x+23)=(x+21)Γ(x+21)、Γ(2x+2)=(2x+1)(2x)Γ(2x)であるから
F(x)F(x+1)=4⋅(2x+1)(2x)x(x+21)=4⋅2x⋅2(x+21)x(x+21)=1であり、Fは周期1をもつ。
lnF(x)のx→∞での様子を調べる。三つの Gamma 関数へ上の等式を用いると
lnF(x)=(2x−1)ln2+(x−21)lnx+xln(x+21)−(2x+21)−(2x−21)ln(2x)+2x+L−21lnπ+ε(x)である。ここでε(x)=J(x)+J(x+21)−J(2x)であり、補題 3.3 (3)によりx→∞でε(x)→0である。ln(2x)=ln2+lnxを代入して整理すると、ln2の係数は(2x−1)−(2x−21)=−21、lnxの係数は(x−21)−(2x−21)=−x、定数項は−(2x+21)+2x=−21であるから
lnF(x)=−21ln(2π)+L−21+xln(1+2x1)+ε(x)である。u≥0についてln(1+u)=u−∫0u1+vvdvと0≤∫0u1+vvdv≤2u2から∣ln(1+u)−u∣≤2u2であるから、x≥1についてxln(1+2x1)−21≤8x1であり、x→∞でxln(1+2x1)→21である。ゆえにlnF(x)→L−21ln(2π)である。
Fは周期1をもつので、各x>0についてlnF(x)=limn→∞lnF(x+n)=L−21ln(2π)である。x=21とすると、Γ(1)=1と§E4.15 命題 4.1により
F(21)=πΓ(1)20Γ(21)Γ(1)=1であるからL−21ln(2π)=0である。▨
証明.命題 3.7によりΓ(z)=ceG0(z)であり、補題 3.8によりc=2π=e21ln(2π)である。G=G0+21ln(2π)であるから、指数関数の加法法則(§E5.3 命題 1.6)によりeG(z)=e21ln(2π)eG0(z)=Γ(z)である。Gの正則性とΓが0をとらないことは命題 3.7と同じ理由による。正の実軸の上ではG(x)が実数でありeG(x)=Γ(x)>0であるからG(x)=lnΓ(x)である。
一意性を示す。ℓを条件を満たす連続関数とすると、eℓ−G=1であるから§E5.3 命題 1.7により(ℓ−G)/(2πi)は整数値をとる。この整数値関数は連続であり、整数値をとる連続関数は各点の近傍で定数である(相異なる整数の差の絶対値は1以上であるため)。Hは領域であるから§E5.1 命題 1.5によりℓ−Gは定数であり、x0における値が0であるからℓ=Gである。▨
4 演習
問題 4.1.
- 定理 1.4の証明で、∣h∣≤x/2という制限を課した理由を述べる。この制限がないとIx−∣h∣の有限性がどこで崩れるかを説明する。
- 定理 2.1の証明で、GmとGm′の一致に一致の定理を用いた。Hm∩Hm′が領域であることをどこで使ったのかを述べる。
- 定理 3.5の証明で、上側の核K1と下側の核K2を別に取った。両方にK1を使うと、下側の遠方の横辺の評価がどこで破れるかを述べる。また実軸上の線分の寄与が−∫01fになったのはK1−K2=−1によることを確かめ、二つの核の極が実軸上で打ち消し合わないことと合わせて説明する。
- 定理 3.5の四つの四分円は、それぞれ留数の四分の一を与えた。w=0とw=1が長方形の角であることが、半円ではなく四分円になる理由であることを述べ、四つ合わせて(f(0)+f(1))/2になることを確かめる。
- 命題 3.7の証明は、Ψが周期1をもつことと、正の実軸上でΦ(n+s)−Φ(n)→0となることの二つから定数性を導いた。周期性だけでは定数性が従わない例を一つ挙げる。
- 定理 3.9は、Γが右半平面で0をとらないことを仮定せずに、eG=Γを示すことによって結論として得ている。Γの零点の非存在を先に仮定して対数の枝を作る筋道と比べ、どこで証明責務が減っているのかを述べる。