1 区間と箱
定義 1.1.
- a≤bを満たす実数a,bに対する閉区間[a,b]={x∈R∣a≤x≤b}を 有限閉区間 (finite closed interval) といい、その全体をIRと書く。a=bのとき[a,a]={a}を 退化区間 (degenerate interval) という。X∈IRに対してinfXとsupXをXの端点といい、
w(X):=supX−infX,midX:=2infX+supX,radX:=2w(X),magX:=max{∣infX∣,∣supX∣}
をそれぞれXの 幅 (width)、中点 (midpoint)、半径 (radius)、大きさ (magnitude) という。
- n∈N≥1とX1,…,Xn∈IRに対する直積X=X1×⋯×Xn⊂Rnを 箱 (box) といい、midX:=(midX1,…,midXn)と置く。各Xiは空でないので、XiはXの第i座標への射影としてXから定まり、箱X′とXについてX′⊂Xであることと、すべてのiに対してXi′⊂Xiであることは同値である。n=1のとき、箱はIRの元である。
- 空でない有界集合V⊂Rに対して□V:=[infV,supV]∈IRをVの 区間包 (interval hull) という。
- 集合V⊂Rに対して、V⊂Yを満たすY∈IRをVの 包含区間 (enclosure) という。集合S上の関数f:S→Rについては、値の集合f(S)={f(s)∣s∈S}の包含区間をS上のfの値の包含区間という。
補題 1.2.Y∈IRとする。
- 空でない集合V⊂Yに対して□V⊂Yが成り立つ。
- y∈Yならば、任意のy^∈Rに対して
∣y^−y∣≤max{∣y^−infY∣, ∣y^−supY∣}
が成り立つ。特に∣midY−y∣≤radYであり、y^∈Yならば∣y^−y∣≤w(Y)である。
証明.Vの各元vはinfY≤v≤supYを満たすので、Vは有界であり、infY≤infVかつsupV≤supYである。これで(1)は示された。
y∈Yとy^∈Rに対してinfY−y^≤y−y^≤supY−y^であるから、∣y−y^∣は∣infY−y^∣と∣supY−y^∣の大きい方以下である。y^=midYならば両者はともにradYに等しく、y^∈Yならば両者はともにw(Y)以下である。▨
2 四則演算
補題 2.1.X,Y∈IRとし、φ:X×Y→Rを次の条件を満たす関数とする。各y∈Yに対して実数α,βが存在して、任意のx∈Xでφ(x,y)=α+βxである。各x∈Xに対して実数γ,δが存在して、任意のy∈Yでφ(x,y)=γ+δyである。
C:={φ(x,y)∣x∈{infX,supX}, y∈{infY,supY}}と置くと、φ(X×Y)=[minC,maxC]が成り立つ。
証明. 実数p≤qとα,βに対してg(t):=α+βtと置く。t∈[p,q]はあるλ∈[0,1]によりt=(1−λ)p+λqと書くことができ、このときg(t)=(1−λ)g(p)+λg(q)である。逆に任意のλ∈[0,1]に対して(1−λ)p+λq∈[p,q]である。したがって
g([p,q])={(1−λ)g(p)+λg(q)∣λ∈[0,1]}=[min{g(p),g(q)}, max{g(p),g(q)}]である。
X=[a,b]、Y=[c,d]、m:=minC、M:=maxCと置き、(x,y)∈X×Yをとる。前段の等式をY上の関数y′↦φ(a,y′)とy′↦φ(b,y′)に適用すると、φ(a,y)とφ(b,y)はそれぞれCの二元の間にあるので[m,M]に属する。前段の等式をX上の関数x′↦φ(x′,y)に適用すると、φ(x,y)はφ(a,y)とφ(b,y)の間にあるので[m,M]に属する。したがってφ(X×Y)⊂[m,M]である。
x0,x1∈{a,b}とy0,y1∈{c,d}をφ(x0,y0)=m、φ(x1,y1)=Mとなるようにとる。x0とx1を端点とする閉区間はXに含まれ、第一段の等式によりx′↦φ(x′,y0)はその上でmとφ(x1,y0)の間のすべての値をとる。y0とy1を端点とする閉区間はYに含まれ、第一段の等式によりy′↦φ(x1,y′)はその上でφ(x1,y0)とMの間のすべての値をとる。第二段によりm≤φ(x1,y0)≤Mであるから、[m,M]の各元はこの二つの関数のいずれかの値であり、[m,M]⊂φ(X×Y)が成り立つ。▨
定義 2.2 (区間演算).X,Y∈IRに対して
X+Y:={x+y∣x∈X, y∈Y},X−Y:={x−y∣x∈X, y∈Y},X⋅Y:={xy∣x∈X, y∈Y}と定め、0∈/YのときX/Y:={x/y∣x∈X, y∈Y}と定める。これらを 区間演算 (interval arithmetic) という。
定理 2.3.X=[a,b]、Y=[c,d]をIRの元とし、∘を+,−,⋅,/のいずれかとする。
- X+Y=[a+c, b+d]、X−Y=[a−d, b−c]であり、S:={ac,ad,bc,bd}と置くとX⋅Y=[minS, maxS]である。0∈/Yならばc>0またはd<0であり、X/Y=X⋅[1/d, 1/c]である。特にこれらはIRの元であり、w(X+Y)=w(X−Y)=w(X)+w(Y)が成り立つ。
- ∘=/のときは0∈/Yとする。x∈X、y∈Yならばx∘y∈X∘Yである。
- X′,Y′∈IRがX⊂X′、Y⊂Y′を満たし、∘=/のときは0∈/Y′であるとする。このときX∘Yが定まり、X∘Y⊂X′∘Y′が成り立つ。
証明.(1)を示す。(x,y)↦x+y、x−y、xyはいずれも補題 2.1の仮定を満たす。x+yの四隅の値a+c,a+d,b+c,b+dの最小はa+c、最大はb+dであり、x−yの四隅の値a−c,a−d,b−c,b−dの最小はa−d、最大はb−cであるから、補題 2.1により和・差・積の等式が成り立つ。幅の等式はこの端点表示から従う。0∈/Yならばc≤0≤dではないので、c>0またはd<0であり、Yの元はすべて同符号である。同符号のy<y′に対して1/y−1/y′=(y′−y)/(yy′)>0であるから、y↦1/yはY上で狭義単調減少であり、Yを[1/d,1/c]へ写す。t∈[1/d,1/c]はc,dと同符号であって1/t∈[c,d]を満たすから、この写像は[1/d,1/c]への全射である。したがってX/Y={xt∣x∈X, t∈[1/d,1/c]}=X⋅[1/d,1/c]である。
(2)は定義 2.2から従う。(3)を示す。∘=/ならば、Y⊂Y′と0∈/Y′から0∈/Yである。X∘Yの各元はx∈X⊂X′とy∈Y⊂Y′によるx∘yであるから、X′∘Y′に属する。▨
例 2.4.
- [−1,2]⋅[−3,1]では四隅の積が3,−1,−6,2であるから、定理 2.3 (1)により[−1,2]⋅[−3,1]=[−6,3]である。
- 負の除数について、定理 2.3 (1)により[1,2]/[−4,−2]=[1,2]⋅[−1/2,−1/4]であり、四隅の積−1/2,−1/4,−1,−1/2から[1,2]/[−4,−2]=[−1,−1/4]である。
- c∈RとY∈IRについて、退化区間[c,c]との演算は[c,c]+Y=[c+infY, c+supY]、[0,0]⋅Y=[0,0]である。
- X=[0,1]ならばX−X=[−1,1]であるが、{x−x∣x∈X}={0}である。X=[−1,1]ならばX⋅X=[−1,1]であるが、{x2∣x∈X}=[0,1]である。X=[1,2]ならばX/X=[1,2]⋅[1/2,1]=[1/2,2]であるが、{x/x∣x∈X}={1}である。
- X,Y,Z∈IRに対して、X⋅(Y+Z)の元x(y+z)はxy+xz∈X⋅Y+X⋅Zを満たすので、X⋅(Y+Z)⊂X⋅Y+X⋅Zである。X=[−1,1]、Y=[1,1]、Z=[−1,−1]ではX⋅(Y+Z)=X⋅[0,0]=[0,0]、X⋅Y+X⋅Z=[−1,1]+[−1,1]=[−2,2]であり、包含は真である。
3 外向き丸め
定義 3.1.F=F(β,p,emin,emax)を浮動小数点数系とする(§E20.1 定義 1.1)。§E20.1 補題 1.2 (1)によりNmaxはFの最大元であり、F=−Fであるから−NmaxはFの最小元である。
- z∈[−Nmax,Nmax]に対して、有限集合{x∈F∣x≤z}と{x∈F∣x≥z}はそれぞれ−NmaxとNmaxを含むので空でない。
fl↓(z):=max{x∈F∣x≤z},fl↑(z):=min{x∈F∣x≥z}
と置き、写像fl↓,fl↑:[−Nmax,Nmax]→FをそれぞれFの 下向き丸め (rounding downward)、上向き丸め (rounding upward) という。
- X∈IRがX⊂[−Nmax,Nmax]を満たすとき、outF(X):=[fl↓(infX), fl↑(supX)]をXの 外向き丸め (outward rounding) という。
- ∘を+,−,⋅,/のいずれかとする。X,Y∈IRについてX∘Yが定まりX∘Y⊂[−Nmax,Nmax]であるとき、X∘FY:=outF(X∘Y)と置く。X∘FYをXとYの 外向き丸めの区間演算 (outwardly rounded interval operation) という。
命題 3.2.F=F(β,p,emin,emax)を浮動小数点数系、uをその単位丸め誤差、flをFの最近接丸めとし、z,z′∈[−Nmax,Nmax]とする。0≤t≤Nmaxに対する整数e(t)とse=βe+1−pは§E20.1 補題 1.2のものとする。
- fl↓(z)≤z≤fl↑(z)が成り立ち、fl↓(z)=zであることとz∈Fであることとfl↑(z)=zであることは同値である。z≤z′ならばfl↓(z)≤fl↓(z′)かつfl↑(z)≤fl↑(z′)である。さらにfl↓(−z)=−fl↑(z)が成り立つ。
- fl(z)∈{fl↓(z), fl↑(z)}が成り立つ。
- z−fl↓(z)≤se(∣z∣)かつfl↑(z)−z≤se(∣z∣)が成り立つ。zが正規範囲にあるならばse(∣z∣)≤2u∣z∣である。
定理 3.3.F=F(β,p,emin,emax)を浮動小数点数系とし、∘を+,−,⋅,/のいずれかとする。
- X∈IRがX⊂[−Nmax,Nmax]を満たすならば、outF(X)は端点がFに属するIRの元であり、X⊂outF(X)が成り立つ。outF(X)=Xであることと、Xの端点がともにFに属することは同値である。X⊂X′⊂[−Nmax,Nmax]を満たすX′∈IRに対してoutF(X)⊂outF(X′)が成り立つ。
- X,Y∈IRについてX∘FYが定まるならば、任意のx∈X、y∈Yに対してx∘y∈X∘FYである。X′,Y′∈IRがX⊂X′、Y⊂Y′を満たし、X′∘FY′が定まるならば、X∘FYも定まり、X∘FY⊂X′∘FY′が成り立つ。
証明.(1)を示す。命題 3.2 (1)によりfl↓(infX)≤infX≤supX≤fl↑(supX)であるから、outF(X)はXを含むIRの元であり、端点はFに属する。同じ主張の等号の条件により、outF(X)=XであることとinfX,supX∈Fであることは同値である。X⊂X′ならばinfX′≤infXかつsupX≤supX′であり、命題 3.2 (1)の単調性によりfl↓(infX′)≤fl↓(infX)かつfl↑(supX)≤fl↑(supX′)である。
(2)を示す。定理 2.3 (2)と(1)によりx∘y∈X∘Y⊂outF(X∘Y)=X∘FYである。X′∘FY′が定まるならば、定理 2.3 (3)によりX∘Yが定まり、X∘Y⊂X′∘Y′⊂[−Nmax,Nmax]であるからX∘FYが定まる。(1)の単調性によりX∘FY⊂X′∘FY′が成り立つ。▨
例 3.4.F=F(10,1,−1,1)とする。s−1=10−1、s0=1であるから、1,3∈Fであり、F∩[10−1,1)={m/10∣m∈Z, 1≤m≤9}である。1/3は正規範囲にあって3/10と4/10の間にあり、∣1/3−3/10∣=1/30<1/15=∣4/10−1/3∣であるから、fl(1/3)=3/10、fl↓(1/3)=3/10、fl↑(1/3)=4/10である。したがって
[1,1]/F[3,3]=outF([1/3,1/3])=[3/10, 4/10]は1/3を含む。一方、端点を最近接丸めした[fl(1/3),fl(1/3)]={3/10}は1/3を含まない。§E20.1 定理 2.2 (2)はfl(1/3)=(1/3)(1+δ)、∣δ∣≤u=1/2を満たすδの存在を与えるが、δの符号を定めないので、flの値だけからは1/3が3/10のどちら側にあるかは定まらない。
4 自然区間拡張
定義 4.1.n∈N≥1とする。
- n変数の 式 (arithmetic expression) を次の規則で帰納的に定める。記号ξ1,…,ξnは式である。各実数cについて、cを表す記号は式であり、これを 定数 (constant) という。式E′,E′′と∘∈{+,−,⋅,/}に対して、記号列(E′∘E′′)は式である。ξiが式Eに現れる回数を、E=ξiならば1、Eが他の変数または定数ならば0、E=(E′∘E′′)ならばE′とE′′に現れる回数の和と定める。括弧は、⋅と/を+と−より先に結合し、同じ順位の演算を左から結合する規約で省く。
- 式Eに対して集合DE⊂Rnと関数fE:DE→Rを帰納的に定める。Dξi:=Rn、fξi(x):=xiとし、定数cについてDc:=Rn、fc(x):=cとする。∘∈{+,−,⋅}ならばD(E′∘E′′):=DE′∩DE′′、f(E′∘E′′)(x):=fE′(x)∘fE′′(x)とし、D(E′/E′′):={x∈DE′∩DE′′∣fE′′(x)=0}、f(E′/E′′)(x):=fE′(x)/fE′′(x)とする。fEをEの定める関数という。
- Rnの箱Xと式Eに対して、区間E(X)∈IRが定まるかどうかとその値を帰納的に定める。ξi(X):=Xiとし、定数cについてc(X):=[c,c]とする。E=(E′∘E′′)のときは、E′(X)とE′′(X)が定まり、∘=/ならばさらに0∈/E′′(X)である場合に限ってE(X):=E′(X)∘E′′(X)と定める。E(X)をXにおけるEの 自然区間拡張 (natural interval extension) という。
- Fを浮動小数点数系とし、XをX⊂[−Nmax,Nmax]nを満たす箱とする。E=ξiならばEF(X):=outF(Xi)とし、Eが定数cならば、∣c∣≤NmaxのときEF(X):=outF([c,c])と定め、∣c∣>NmaxのときEF(X)を定めない。E=(E′∘E′′)のときは、EF′(X)とEF′′(X)が定まり、EF′(X)∘FEF′′(X)が定まる場合に限ってEF(X):=EF′(X)∘FEF′′(X)と定める。EF(X)をXにおけるEの外向き丸めの自然区間拡張という。
定理 4.2.n∈N≥1とし、Eをn変数の式、XをRnの箱とする。
- E(X)が定まるならば、X⊂DEであり、fE(X)⊂E(X)が成り立つ。
- E(X)が定まるならば、任意の箱X′⊂Xに対してE(X′)も定まり、E(X′)⊂E(X)が成り立つ。
- Fを浮動小数点数系とし、X⊂[−Nmax,Nmax]nとする。EF(X)が定まるならば、X⊂DEかつfE(X)⊂EF(X)であり、任意の箱X′⊂Xに対してEF(X′)も定まり、EF(X′)⊂EF(X)が成り立つ。
証明.(1)と(2)を示す場合には、E(X)でE(X)を表し、⊙で区間演算∘を表す。(3)を示す場合には、E(X)でEF(X)を表し、⊙で∘Fを表し、箱はすべて[−Nmax,Nmax]nに含まれるものとする。どちらの場合も次の二つが成り立つ。
(a) 箱X′⊂Xとx∈Xに対して、xi∈ξi(X)かつξi(X′)⊂ξi(X)であり、c(X)が定まるならばc∈c(X)=c(X′)である。前者の場合は定義から、後者の場合は定理 3.3 (1)から従う。
(b)A,B∈IRについてA⊙Bが定まるならば、y∈A、y′∈Bに対してy∘y′∈A⊙Bである。A⊂A′、B⊂B′でありA′⊙B′が定まるならば、A⊙Bも定まりA⊙B⊂A′⊙B′である。前者の場合は定理 2.3 (2)と定理 2.3 (3)から、後者の場合は定理 3.3 (2)から従う。
式Eの構成に関する帰納法で、任意の箱X′⊂Xについて、E(X)が定まるならばX⊂DE、fE(X)⊂E(X)であり、E(X′)が定まってE(X′)⊂E(X)であることを示す。Eが変数または定数ならばDE=Rnであり、(a) から従う。E=(E′∘E′′)とし、E′とE′′について主張が成り立つとする。E(X)が定まるならば、E′(X)とE′′(X)が定まり、E(X)=E′(X)⊙E′′(X)である。帰納法の仮定によりX⊂DE′∩DE′′であり、x∈Xに対してfE′(x)∈E′(X)、fE′′(x)∈E′′(X)である。∘=/ならば、⊙が定まることから0∈/E′′(X)であるのでfE′′(x)=0であり、x∈DEである。(b) によりfE(x)=fE′(x)∘fE′′(x)∈E(X)である。帰納法の仮定によりE′(X′)⊂E′(X)かつE′′(X′)⊂E′′(X)であり、(b) によりE(X′)=E′(X′)⊙E′′(X′)が定まってE(X)に含まれる。▨
命題 4.3.n∈N≥1とし、Eを各変数ξ1,…,ξnが高々一回しか現れないn変数の式、XをRnの箱とする。E(X)が定まるならば、fE(X)=E(X)が成り立つ。
証明.fE(X)⊂E(X)は定理 4.2 (1)による。Eに現れる変数の添字の集合をJ(E)と置く。Eの構成に関する帰納法により、x,x~∈DEがすべてのi∈J(E)でxi=x~iを満たすならばfE(x)=fE(x~)である。
E(X)⊂fE(X)をEの構成に関する帰納法で示す。E=ξiならば、各Xjは空でないのでfE(X)=Xi=E(X)である。Eが定数cならばfE(X)={c}=E(X)である。E=(E′∘E′′)とする。E′とE′′の各変数は高々一回しか現れず、各変数が現れる回数はE′とE′′での回数の和であるからJ(E′)∩J(E′′)=∅である。E′(X)とE′′(X)は定まり、帰納法の仮定によりE′(X)=fE′(X)、E′′(X)=fE′′(X)である。定理 4.2 (1)によりX⊂DE⊂DE′∩DE′′である。E(X)=E′(X)∘E′′(X)の元zはy′∈E′(X)とy′′∈E′′(X)によりz=y′∘y′′と書け、x′,x′′∈XをfE′(x′)=y′、fE′′(x′′)=y′′となるようにとる。i∈J(E′′)ならばx^i:=xi′′、それ以外ならばx^i:=xi′と置くと、Xは箱であるからx^∈X⊂DEである。x^はJ(E′)上でx′と一致し、J(E′′)上でx′′と一致するので、fE′(x^)=y′、fE′′(x^)=y′′であり、z=fE(x^)∈fE(X)である。▨
例 4.4.p(x):=x3−xとX:=[0,1]について、fE=pを満たす一変数の三つの式
E1:=ξ1⋅ξ1⋅ξ1−ξ1,E2:=(ξ1−1)⋅ξ1⋅(ξ1+1),E3:=((1⋅ξ1+0)⋅ξ1+(−1))⋅ξ1+0を比べる。E3は係数の列(1,0,−1,0)を Horner 法と同じ順序で組み合わせた式である。定理 2.3 (1)により次の値を得る。
- E1(X):X⋅X=[0,1]、[0,1]⋅X=[0,1]、[0,1]−X=[−1,1]である。
- E2(X):X−[1,1]=[−1,0]、[−1,0]⋅X=[−1,0]、X+[1,1]=[1,2]、[−1,0]⋅[1,2]=[−2,0]である。
- E3(X):[1,1]⋅X+[0,0]=[0,1]、[0,1]⋅X=[0,1]、[0,1]+[−1,−1]=[−1,0]、[−1,0]⋅X=[−1,0]、[−1,0]+[0,0]=[−1,0]である。
p′(x)=3x2−1であるからpは[0,1/3]で減少し、[1/3,1]で増加し、p(0)=p(1)=0である。したがってp(X)=[−23/9, 0]であり、(23/9)2=4/27<0.392であるから、その幅は23/9<0.39を満たす。定理 4.2 (1)により三つの区間はいずれもp(X)を含み、幅はそれぞれ2,2,1である。E3(X)の下端−1は、[−1,0]⋅Xでx2−1の値−1(x=0)と最後のξ1の値1(x=1)の積として生じる。この二つの値は異なるxからとられており、ξ1の三回の出現を独立な値として扱うことが幅を増す。三つの式はいずれもξ1を複数回含むので、命題 4.3は適用されない。
5 中心形式
証明.(1)を示す。x∈Xとt∈[0,1]に対して、各座標(1−t)ci+txiはXiに属するのでc+t(x−c)∈X⊂Uである。§E4.5 定理 1.1をr=0、a=c、h=x−cとして適用し、全微分を偏導関数でDf(y)[h]=∑i=1n∂if(y)hiと表すと、
f(x)−f(c)=∫01Df(c+t(x−c))[x−c]dt=i=1∑n(xi−ci)∫01gi(t)dt,gi(t):=∂if(c+t(x−c))を得る。fはC1級であるからgiは[0,1]上で連続であり、任意のtに対してgi(t)∈Diであるから、mi:=∫01gi(t)dtはinfDi≤mi≤supDiを満たす。
(2)と(3)を示す。x∈Xに対して(1)のmiをとると、(f(c),m1,…,mn,x1,…,xn)∈Zであり、f(x)はこの点におけるfGcの値に等しい。DGc=R2n+1であるから、定理 4.2 (1)によりf(x)∈Gc(Z)=cenc(X;Y0,D)であり、定理 4.2 (3)により(Gc)F(Z)が定まるならばf(x)∈(Gc)F(Z)である。▨
命題 5.4.定理 5.2の仮定のもとでc=midXとする。
- w(cenc(X;Y0,D))=w(Y0)+∑i=1nmag(Di)w(Xi)が成り立つ。
- ∑i=1n∣∂if(c)∣w(Xi)−∑i=1nw(Di)w(Xi)≤w(□f(X))が成り立つ。
- 次の不等式が成り立つ。
w(cenc(X;Y0,D))≤w(Y0)+i=1∑n∣∂if(c)∣w(Xi)+i=1∑nw(Di)w(Xi)≤w(□f(X))+w(Y0)+2i=1∑nw(Di)w(Xi)
証明.ri:=radXi、gi:=∂if(c)と置く。定理 5.2 (2)によりf(X)は有界であり、□f(X)が定まる。
(1)を示す。定理 2.3 (1)によりXi−[ci,ci]=[−ri,ri]であり、Di⋅[−ri,ri]の四隅の積は±riinfDi、±risupDiであるから、Di⋅[−ri,ri]=[−rimagDi, rimagDi]であり、その幅はmag(Di)w(Xi)である。和の幅は幅の和であるから(定理 2.3 (1))、等式が成り立つ。
(2)を示す。gi≥0ならばσi:=1、gi<0ならばσi:=−1と置き、x±:=c±(σ1r1,…,σnrn)と置くとx±∈Xである。定理 5.2 (1)によりmi±∈Diが存在してf(x±)=f(c)±∑imi±σiriである。c∈Xであるからgi∈Diであり、∣mi±−gi∣≤w(Di)である。したがって
f(x+)−f(x−)=i=1∑n(mi++mi−)σiri=i=1∑n2∣gi∣ri+i=1∑n((mi+−gi)+(mi−−gi))σiri≥i=1∑n∣gi∣w(Xi)−i=1∑nw(Di)w(Xi)であり、f(x±)∈□f(X)であるから左辺はw(□f(X))以下である。
(3)を示す。Diの端点dは∣d∣≤∣gi∣+∣d−gi∣≤∣gi∣+w(Di)を満たすので、magDi≤∣gi∣+w(Di)であり、(1)から一つ目の不等式を得る。二つ目の不等式は(2)から従う。▨
例 5.6.
- p(x):=x2−x=(x−1/2)2−1/4とし、0<h≤1/2に対してXh:=[1/2−h, 1/2+h]⊂[0,1]と置く。p(Xh)=[−1/4, −1/4+h2]であり、その幅はh2である。定理 2.3 (1)により、展開形の式ξ1⋅ξ1−ξ1は
Xh⋅Xh−Xh=[(1/2−h)2,(1/2+h)2]−Xh=[h2−2h−1/4, h2+2h−1/4]
を与え、その幅は4hである。因数形の式ξ1⋅(ξ1−1)は、Xh⊂[0,1]とXh−[1,1]=[−1/2−h,−1/2+h]⊂[−1,0]から[−(1/2+h)2, −(1/2−h)2]を与え、その幅は2hである。Horner 法と同じ順序の式(1⋅ξ1+(−1))⋅ξ1+0は(Xh−[1,1])⋅Xhを経由して因数形と同じ区間を与える。中心c=1/2、Y0=[−1/4,−1/4]とし、p′を表す式2⋅ξ1−1はξ1を一回だけ含むので、命題 4.3によりD1:=[2,2]⋅Xh−[1,1]=[−2h,2h]=p′(Xh)である。中心形式は
cen1/2(Xh;Y0,D1)=[−1/4,−1/4]+[−2h,2h]⋅[−h,h]=[−1/4−2h2, −1/4+2h2]
であり、その幅は4h2である。0<h<1/2ならば4h2<2h<4hである。w(D1)=4h、w(Xh)=2hであるから、命題 5.4 (3)の右辺はh2+0+16h2=17h2である。
- p(x):=x3−x、X:=[0,1]、c=1/2とする。p(1/2)=−3/8であり、p′を表す式3⋅ξ1⋅ξ1−1は[3,3]⋅X⋅X−[1,1]=[−1,2]を与える。中心形式は[−3/8,−3/8]+[−1,2]⋅[−1/2,1/2]=[−3/8,−3/8]+[−1,1]=[−11/8, 5/8]であり、その幅2は例 4.4のE3(X)の幅1より大きい。w(X)=1、w(D1)=3であり、命題 5.4 (3)の右辺の項2w(D1)w(X)=6はw(□p(X))=23/9より大きい。
6 分割による評価
定理 6.1.n∈N≥1とし、XとX(1),…,X(K)をX=X(1)∪⋯∪X(K)を満たすRnの箱とする。
- f:X→Rを関数とし、各kについてYk∈IRがf(X(k))⊂Ykを満たすとする。このとき
f(X)⊂Y1∪⋯∪YK⊂□(Y1∪⋯∪YK)=[kmininfYk, kmaxsupYk]
が成り立つ。
- Eをn変数の式とし、E(X)が定まるとする。このとき各E(X(k))が定まり、
fE(X)⊂□(E(X(1))∪⋯∪E(X(K)))⊂E(X)
が成り立つ。Fを浮動小数点数系とし、X⊂[−Nmax,Nmax]nであってEF(X)が定まるならば、EをEFに置き換えた主張も成り立つ。
証明.(1)を示す。x∈XはあるX(k)に属するのでf(x)∈Ykである。有限個の区間の和集合は有界であり、その下限と上限はminkinfYkとmaxksupYkである。
(2)を示す。各X(k)はXに含まれるので、定理 4.2 (2)によりE(X(k))が定まってE(X(k))⊂E(X)である。定理 4.2 (1)によりX⊂DEかつfE(X(k))⊂E(X(k))であるから、(1)をfE∣Xに適用して一つ目の包含を得る。E(X(1))∪⋯∪E(X(K))⊂E(X)と補題 1.2 (1)から二つ目の包含を得る。EF(X)が定まる場合は、定理 4.2 (3)によりEF(X(k))が定まってEF(X(k))⊂EF(X)であり、X⊂DEかつfE(X(k))⊂EF(X(k))であるから、(1)と補題 1.2 (1)により二つの包含を得る。▨
例 6.2.E:=ξ1⋅ξ1−ξ1、X:=[0,2]とする。E(X)=[0,4]−[0,2]=[−2,4]である。X=[0,1]∪[1,2]と分割すると、E([0,1])=[0,1]−[0,1]=[−1,1]、E([1,2])=[1,4]−[1,2]=[−1,3]であり、定理 6.1 (2)の区間包は[−1,3]である。fE(X)=[−1/4, 2]であるから、幅は6から4へ減り、値域の幅は9/4である。N等分したときの評価は問題 8.3で扱う。
7 零を含む区間
命題 7.1.Sを集合、f:S→Rを関数とし、Y∈IRがf(S)⊂Yを満たすとする。infY>0ならば任意のs∈Sでf(s)>0であり、supY<0ならば任意のs∈Sでf(s)<0である。特に0∈/Yならば、任意のs∈Sでf(s)=0である。
証明.s∈Sに対してinfY≤f(s)≤supYであるから、前半の二つが成り立つ。0∈/YならばinfY>0またはsupY<0であり、前半からf(s)=0である。▨
例 7.3.q(x):=x2−x+1=(x−1/2)2+3/4、X:=[0,2]、E:=ξ1⋅ξ1−ξ1+1とする。qは零点をもたず、q(X)=[3/4, 3]である。
- E(X)=[0,4]−[0,2]+[1,1]=[−1,5]は0を含む。Horner 法と同じ順序の式(1⋅ξ1+(−1))⋅ξ1+1は[−1,1]⋅[0,2]+[1,1]=[−1,3]を与え、c=1、Y0=[1,1]、D1=[2,2]⋅X−[1,1]=[−1,3]の中心形式は[1,1]+[−1,3]⋅[−1,1]=[−2,4]を与える。いずれも0を含むので命題 7.1を適用することができず、定数1をEで割った式1/EはX⊂D1/Eを満たすにもかかわらず、Xにおける自然区間拡張が定まらない。
- X=[0,1]∪[1,2]と分割するとE([0,1])=[0,2]、E([1,2])=[0,4]であり、どちらも0を端点に含む。
- Xを幅1/2の四つの区間X(1)=[0,1/2]、X(2)=[1/2,1]、X(3)=[1,3/2]、X(4)=[3/2,2]に分割すると
E([0,1/2])=[1/2, 5/4],E([1/2,1])=[1/4, 3/2],E([1,3/2])=[1/2, 9/4],E([3/2,2])=[5/4, 7/2]
である。定理 6.1 (2)によりq(X)⊂[1/4, 7/2]であり、命題 7.1によりX上でq>0である。四つの値はいずれも0を含まないので、各小区間X(k)で式1/Eの自然区間拡張が定まり、その値は順に[4/5,2]、[2/3,4]、[4/9,2]、[2/7,4/5]である。定理 4.2 (1)により各X(k)で{1/q(x)∣x∈X(k)}はこの値に含まれ、定理 6.1 (1)により{1/q(x)∣x∈X}=[1/3, 4/3]は[2/7, 4]に含まれる。
8 演習
解答.
命題 3.2 (1)を示す。fl↓(z)はz以下のFの元であり、fl↑(z)はz以上のFの元であるから、fl↓(z)≤z≤fl↑(z)である。z∈Fならばzは{x∈F∣x≤z}の最大元であり{x∈F∣x≥z}の最小元であるから、fl↓(z)=z=fl↑(z)である。逆にfl↓(z)=zまたはfl↑(z)=zならば、左辺はFの元であるからz∈Fである。z≤z′ならば{x∈F∣x≤z}⊂{x∈F∣x≤z′}かつ{x∈F∣x≥z′}⊂{x∈F∣x≥z}であるから、最大元と最小元について単調性が成り立つ。F=−Fであるからx↦−xは{x∈F∣x≥z}から{x∈F∣x≤−z}への順序を逆にする全単射であり、fl↓(−z)=−fl↑(z)である。
命題 3.2 (2)を示す。fl(z)≤zならば、fl(z)はz以下のFの元であるからfl(z)≤fl↓(z)≤zである。fl(z)はzの最近接点であるからz−fl(z)≤z−fl↓(z)であり、fl(z)=fl↓(z)である。fl(z)≥zならば、fl(z)はz以上のFの元であるからz≤fl↑(z)≤fl(z)であり、最近接点であることからfl(z)−z≤fl↑(z)−zであるので、fl(z)=fl↑(z)である。
命題 3.2 (3)を示す。t:=∣z∣、s:=se(t)と置く。§E20.1 補題 1.2 (5)により、a≤t<a+sを満たすa∈Fが存在し、a+s∈Fであるかt=a=Nmaxである。z≥0の場合、a≤zであるからa≤fl↓(z)であり、z−fl↓(z)≤t−a<sである。a+s∈Fならばa+s>zであるからfl↑(z)≤a+sであり、fl↑(z)−z≤a+s−t≤sである。t=aならばz∈Fであり、fl↑(z)−z=0である。z<0の場合、命題 3.2 (1)によりz−fl↓(z)=fl↑(t)−t、fl↑(z)−z=t−fl↓(t)であり、z≥0の場合をtに適用して二つの不等式を得る。zが正規範囲にあるならばβe(t)≤tであり、§E20.1 定義 1.4のu=β1−p/2によりse(t)=βe(t)+1−p=2uβe(t)≤2u∣z∣である。▨
問題 8.2.Fを浮動小数点数系、flをFの最近接丸めとし、n∈N≥1、a0,…,an∈F、x∈F、p(x):=∑i=0naixiとする。Qn:=[an,an]と置き、k=n−1,…,0の順にQk:=(Qk+1⋅F[x,x])+F[ak,ak]と置く。Q0まで定まるならば、Horner 法による計算値q0(§E20.3 定義 6.1)が定まり、p(x)∈Q0、q0∈Q0、∣q0−p(x)∣≤w(Q0)が成り立つことを示せ。
解答.
一変数の式E:=(⋯((an⋅ξ1+an−1)⋅ξ1+an−2)⋯)⋅ξ1+a0を考える。x,ak∈Fであるから、定理 3.3 (1)によりoutF([x,x])=[x,x]、outF([ak,ak])=[ak,ak]であり、EF([x,x])=Q0である。fE(x)=p(x)であるから、定理 4.2 (3)によりp(x)∈Q0である。
A∈IRがA⊂[−Nmax,Nmax]を満たし、y∈Aならば、fl(y)∈outF(A)である。実際、命題 3.2 (2)によりfl(y)はfl↓(y)またはfl↑(y)であり、命題 3.2 (1)によりfl↓(infA)≤fl↓(y)≤y≤fl↑(y)≤fl↑(supA)である。
kの降順の帰納法で、qkが定まりqk∈Qkであることを示す。qn=an∈Qnである。qk+1∈Qk+1とする。定理 2.3 (2)によりqk+1x∈Qk+1⋅[x,x]であり、Qk+1⋅F[x,x]が定まることからQk+1⋅[x,x]⊂[−Nmax,Nmax]であるので、fl(qk+1x)が定まり、fl(y)∈outF(A)をA=Qk+1⋅[x,x]に適用してPk:=Qk+1⋅F[x,x]に属する。定理 2.3 (2)によりfl(qk+1x)+ak∈Pk+[ak,ak]であり、Qk=Pk+F[ak,ak]が定まることからPk+[ak,ak]⊂[−Nmax,Nmax]であるので、qk=fl(fl(qk+1x)+ak)が定まり、fl(y)∈outF(A)をA=Pk+[ak,ak]に適用してqk∈Qkである。
q0∈Q0とp(x)∈Q0から、補題 1.2 (2)により∣q0−p(x)∣≤w(Q0)である。▨
問題 8.3.N∈N≥1とし、E:=ξ1⋅ξ1−ξ1、X:=[0,2]、h:=2/N、X(k):=[(k−1)h, kh](k=1,…,N)と置く。HN:=□(E(X(1))∪⋯∪E(X(N)))について、supHN=2+hとinfHN≥−1/4−hを示し、w(HN)≤w(□fE(X))+4/Nを導け。
解答.
a:=(k−1)hと置くとa≥0であり、定理 2.3 (1)によりX(k)⋅X(k)=[a2,(a+h)2]、
E(X(k))=[a2−a−h, (a+h)2−a]である。ϕ(a):=(a+h)2−a=a2+(2h−1)a+h2はaの下に凸な二次関数であるから、0≤a≤2−hでの最大値はϕ(0)=h2とϕ(2−h)=2+hの大きい方である。0<h≤2からh2−h−2=(h−2)(h+1)≤0であり、h2≤2+hである。a=2−hはk=Nで実現されるので、supHN=2+hである。またa2−a−h=(a−1/2)2−1/4−h≥−1/4−hであるから、infHN≥−1/4−hである。fE(x)=(x−1/2)2−1/4はX上でx=1/2において−1/4を、x=2において2をとり、X上で−1/4≤fE(x)≤2であるから、□fE(X)=[−1/4, 2]である。したがってw(HN)≤(2+h)−(−1/4−h)=9/4+2h=w(□fE(X))+4/Nである。▨