1 共役に関する部分群
定義 1.1. 群G、元x∈G、部分群H≤Gに対し、次のように定める。
- xの中心化群 (centralizer of an element) は
CG(x)={g∈G∣gx=xg}
である。
- Hの正規化群 (normalizer of a subgroup) は
NG(H)={g∈G∣gHg−1=H}
である。
- Gの中心 (center of a group) は
Z(G)={z∈G∣zg=gz がすべての g∈G について成り立つ}
である。
- 元g∈Gに対して
cg:G⟶G,cg(x)=gxg−1
と定める。次の命題により、cgは自己同型である。自己同型cgをgによる内部自己同型 (inner automorphism) と呼ぶ。
- xの共役類 (conjugacy class) は
ClG(x)={gxg−1∣g∈G}
である。
命題 1.2. 任意のg∈Gに対して、写像cgはGの自己同型であり、その逆写像はcg−1である。
証明.x,y∈Gに対して
cg(xy)=gxyg−1=(gxg−1)(gyg−1)=cg(x)cg(y)であるため、cgは群準同型である。また、
cg−1(cg(x))cg(cg−1(x))=g−1(gxg−1)g=x,=g(g−1xg)g−1=xである。したがって、cg−1はcgの逆写像であり、cgは自己同型である。▨
中心化群は一つの元を固定する元全体であり、正規化群は一つの部分群を集合として固定する元全体である。両者を混同してはならない。
命題 1.3.CG(x)とNG(H)はGの部分群である。また、
Z(G)=x∈G⋂CG(x)であり、Z(G)⊴Gである。
証明.CG(x)が部分群であることを示す。単位元はxと可換する。a,b∈CG(x)とすると、
(ab−1)x=a(b−1x)=a(xb−1)=(ax)b−1=x(ab−1)である。したがって、一段階部分群判定法によりCG(x)≤Gである。
次にNG(H)を考える。単位元はHを保つ。a,b∈NG(H)ならば、
(ab−1)H(ab−1)−1=a(b−1Hb)a−1=aHa−1=Hである。よってNG(H)≤Gである。
元zがすべてのx∈Gと可換することは、z∈CG(x)がすべてのx∈Gについて成り立つことと同値である。以上の同値関係からZ(G)=⋂x∈GCG(x)を得る。最後に、z∈Z(G)、g∈Gとするとgz=zgであるから
gzg−1=z∈Z(G)である。したがってZ(G)⊴Gである。▨
部分群Hが正規部分群であることはNG(H)=Gと同値である。一方、CG(x)=Gはx∈Z(G)と同値である。
2 共役作用
命題 2.1. 式
g⋅x=gxg−1(g,x∈G)はGのG自身への左作用を定める。この作用におけるxの軌道はClG(x)であり、安定化群はCG(x)である。
証明. 単位元についてe⋅x=xである。また、
(gh)⋅x=(gh)x(gh)−1=g(hxh−1)g−1=g⋅(h⋅x)であるから、左作用の公理が成り立つ。
軌道は定義から
G⋅x={gxg−1∣g∈G}=ClG(x)である。安定化群については、
g⋅x=x⟺gxg−1=x⟺gx=xgであるからGx=CG(x)である。▨
3 類等式
有限群Gを考える。中心の元の共役類は一点からなり、中心に属さない元の共役類は二点以上を含む。共役作用の軌道分解に軌道安定化群定理を適用すると、各共役類の大きさを求めることができる。
証明では、共役作用の軌道によってGを共役類へ分割する。中心の元が定める軌道は一点集合であることを確認し、その寄与を∣Z(G)∣として分離する。中心の外側では、共役作用の安定化群がCG(xi)であることを用いる。最後に軌道安定化群定理で各共役類の大きさを指数へ変換し、分割の要素数を足す。
定理 3.1 (類等式). 有限群Gに対し、中心Z(G)の外側にある共役類から代表元x1,…,xrを一つずつ取る。このとき
∣G∣=∣Z(G)∣+i=1∑r[G:CG(xi)]が成り立つ。
証明. 共役作用の軌道は共役類であるから、共役類全体はGを分割する。z∈Z(G)ならば、すべてのg∈Gに対してgzg−1=zである。したがってClG(z)={z}である。中心の元からなる一点共役類を合わせた要素数は∣Z(G)∣である。
中心の外側の共役類はClG(x1),…,ClG(xr)である。§E7.10 定理 3.4 (軌道安定化群定理)と命題 2.1により、
∣ClG(xi)∣=[G:CG(xi)]である。共役類による分割の各部分の要素数を足せば主張を得る。▨
例 3.2 (S3の類等式).S3の共役類は、巡回置換の型によって
{e},{(12),(13),(23)},{(123),(132)}に分かれる。したがって
6=1+3+2がS3の類等式である。例えばCS3((12))={e,(12)}であるから、
∣ClS3((12))∣=[S3:CS3((12))]=6/2=3である。またZ(S3)={e}である。
可換群ではCG(x)=Gがすべてのx∈Gについて成り立つ。したがって、すべての共役類は一点集合であり、類等式は∣G∣=∣Z(G)∣となる。
4 正二十面体の回転軸と共役類
正二十面体を一つ固定し、その向きを保つ回転群をI+と書く。§E7.6 例 3.1 (正二十面体の三つの軌道)から∣I+∣=60である。
例 4.1 (正二十面体の回転の共役類).I+の共役類は、回転軸と回転角によって次の五つに分かれる。
| 回転の型 |
軸の本数 |
一つの軸上の元 |
共役類の大きさ |
| 恒等変換 |
— |
— |
1 |
| 辺の中点を結ぶ軸のまわりの半回転 |
15 |
1 |
15 |
| 面の中心を結ぶ軸のまわりの±2π/3回転 |
10 |
2 |
20 |
| 頂点を結ぶ軸のまわりの±2π/5回転 |
6 |
2 |
12 |
| 頂点を結ぶ軸のまわりの±4π/5回転 |
6 |
2 |
12 |
したがって、類等式は
60=1+15+20+12+12となる。
証明.R,Q∈I+とし、Qが軸ℓのまわりの回転であるとする。共役RQR−1は軸R(ℓ)のまわりの回転であり、回転角の絶対値を保つ。したがって、表の異なる行に属する回転が共役になることはない。
向かい合う二頂点、二面、二辺が定める軸の本数は、それぞれ
212=6,220=10,230=15である。頂点軸上には四つの非自明な回転があり、回転角の絶対値によって2π/5と4π/5の二組に分かれる。面軸上には二つの非自明な回転があり、辺軸上には一つの半回転がある。よって各行の元の個数は表の右端の値になる。
I+は同じ種類の軸に可移的に作用し、各軸の両端を交換する回転によって角度θの回転と角度−θの回転が共役になる。したがって、表の各行は一つの共役類である。五つの大きさの和は60なので、表はI+の全元を尽くす。同種の軸に対する可移性と軸の両端を交換する回転の存在は次の注意で外部文献へ委ねる。□
5 有限p群の中心
定義 5.1. 素数pと正整数nに対し、位数がpnである有限群を有限p群 (finite p-group) と呼ぶ。
類等式では、中心の外側の各項がpの倍数になる。
証明では、中心の外側の元xiについて、中心化群が真の部分群であることを確認する。
Lagrange の定理により[G:CG(xi)]は正のpの冪となり、特にpで割り切れる。類等式をpを法として比較し、∣Z(G)∣≡0(modp)を得る。最後にeG∈Z(G)と合わせて∣Z(G)∣≥pを導く。
定理 5.2.Gが非自明な有限p群ならば、Z(G)も非自明である。さらに、∣Z(G)∣はpの倍数である。
証明.∣G∣=pnとする。中心の外側から取った共役類代表元をxiとする。各中心化群CG(xi)はGの部分群であるから、その位数はpの冪である。xi∈/Z(G)であるためCG(xi)=Gであり、
[G:CG(xi)]はpで割り切れる。
類等式
∣G∣=∣Z(G)∣+i∑[G:CG(xi)]をpを法として見ると、
∣Z(G)∣≡∣G∣≡0(modp)を得る。単位元eはZ(G)に属するから∣Z(G)∣≥1である。∣Z(G)∣はpの倍数であるため∣Z(G)∣≥pとなり、Z(G)は非自明である。▨
有限p群の中心が群全体であるとは限らない。例えばS3はp群ではないため上の定理の対象ではなく、中心は自明である。仮定が位数に関する条件であることに注意する必要がある。
6 Cauchy の定理
Cauchy の定理は、群の位数を割る素数が実際に元の位数として現れることを述べる。ここでは Sylow の定理を前提とせず、巡回群の作用を用いて証明する。
証明では、積が単位元になるp個の元の組全体Xを構成し、∣X∣=∣G∣p−1がpで割り切れることを示す。次にCpを成分の巡回移動によってXへ作用させ、各軌道の大きさが1またはpであることを用いる。一点軌道を(x,…,x)かつxp=eGを満たす組として特徴づける。軌道数の合同から、そのようなxがpの倍数個存在することを得る。最後に単位元以外の一つを選び、素数性からその位数がpであると結論する。
定理 6.1 (Cauchy の定理). 有限群Gの位数が素数pで割り切れるならば、Gは位数pの元を持つ。
証明. 集合
X={(x1,…,xp)∈Gp∣x1x2⋯xp=e}を考える。最初のp−1個の成分を任意に選ぶと、最後の成分は
xp=(x1x2⋯xp−1)−1と一意に定まる。したがって
∣X∣=∣G∣p−1であり、p∣∣G∣からp∣∣X∣が従う。
写像T:X→Xを
T(x1,x2,…,xp)=(x2,…,xp,x1)と定める。積がeである組を巡回移動したとき、
x2⋯xpx1=x1−1(x1x2⋯xp)x1=eであるから、TはXを保つ。また、各成分をp回巡回移動すると元の組に戻るため、
Tp=idXである。位数pの巡回群Cp=⟨r⟩に対し、r↦Tは準同型Cp→Sym(X)を定める。したがって
rm⋅x=Tm(x)によってCpのXへの作用が定まる。
軌道安定化群定理により、この作用の各軌道の大きさは1またはpである。したがって、∣X∣と一点軌道の個数はpを法として合同である。一点軌道は
(x,x,…,x)という形の組であり、この組がXに属する条件はxp=eである。ゆえに
∣{x∈G∣xp=e}∣≡∣X∣≡0(modp)である。単位元eはこの集合に属するから、この集合は少なくともp個の元を含む。よってx=eかつxp=eを満たす元xが存在する。
x=eの位数はpの正の約数であり、pは素数である。したがってxの位数はpである。▨
Cauchy の定理から、p∣∣G∣ならばGは位数pの巡回部分群を持つ。この結論は Lagrange の定理の部分的な逆である。Lagrange の定理は元の位数が群の位数を割ることを述べるが、群の位数の任意の約数が部分群の位数として現れるとは限らない。
7 演習
問題 7.1.
- y=hxh−1のとき
CG(y)=hCG(x)h−1
を示し、同じ共役類に属する元の中心化群の位数が等しいことを導け。
- 有限群Gの中心の外側にある共役類の大きさが、常に2以上であることを示せ。
- 位数p2の群Gが可換群であることを、有限p群の中心に関する定理とG/Z(G)の位数を用いて示せ。
- Cauchy の定理の証明において、巡回移動がXを保つことをx1x2⋯xp=eから直接確かめよ。
解答 (演習の要点).
- g∈CG(y)であることは
ghxh−1=hxh−1g
と同値である。両辺へ左からh−1、右からhを掛けると、h−1gh∈CG(x)を得る。したがってCG(y)=hCG(x)h−1であり、共役写像は全単射なので両中心化群の位数は等しい。
- ∣ClG(x)∣=1ならばgxg−1=xがすべてのg∈Gについて成り立つため、x∈Z(G)である。よってx∈/Z(G)ならば共役類は一点集合でなく、有限集合として少なくとも二元を持つ。
- 定理 5.2により、∣Z(G)∣はpまたはp2である。∣Z(G)∣=pと仮定するとG/Z(G)は位数pの巡回群になる。G/Z(G)=⟨gZ(G)⟩ならば、任意のx,y∈Gはx=gaz、y=gbw(z,w∈Z(G))と表され、xy=yxとなる。等式xy=yxが任意のx,y∈Gについて成り立つため、Z(G)=Gとなり、仮定に反する。したがって∣Z(G)∣=p2、すなわちZ(G)=Gであり、Gは可換群である。
- x1x2⋯xp=eGならば
x2⋯xpx1=x1−1(x1x2⋯xp)x1=eG
である。したがって巡回移動後の組もXに属する。
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