1 係数比較の原理
定義 1.1 (恒等式). 実数係数多項式を両辺にもつ等式が恒等式であるとは、その両辺の共通定義域に属するすべての実数xで等式が成り立つことをいう。たとえば
x2−1=(x−1)(x+1)はすべての実数xで成り立つ恒等式である。一方、x2−1=0はx=±1でだけ成り立つ方程式であり、恒等式でない。
定理 1.2. 実数係数多項式
P(X)=p0+p1X+⋯+pnXn,Q(X)=q0+q1X+⋯+qnXnについて、すべての実数xでP(x)=Q(x)となることと、すべてのk=0,1,…,nでpk=qkとなることは同値である。
証明. すべてのkでpk=qkならば、同じ係数をもつ二つの式へ任意の実数xを代入してP(x)=Q(x)を得る。
すべての実数xでP(x)=Q(x)とし、D(X)=P(X)−Q(X)と置く。次数がn以下で、すべての実数を代入すると0になる多項式が零多項式であることを、nについての帰納法で示す。n=0のとき、Dは定数であり、D(0)=0からその定数は0である。
n≥1とし、次数がn−1以下の場合まで主張が成り立つと仮定する。
ΔD(X)=D(X+1)−D(X)と置く。任意の実数xについてD(x+1)=D(x)=0であるから、ΔD(x)=0である。DのXnの係数をdnとする。因数分解
(X+1)n−Xn=((X+1)−X)j=0∑n−1(X+1)n−1−jXjの右辺には最高次項Xn−1をもつ項がn個あるので、(X+1)n−XnのXn−1の係数はnである。したがってΔDの次数はn−1以下であり、そのXn−1の係数はndnである。
帰納法の仮定からΔDは零多項式であるため、ndn=0となる。nは正の整数であるからdn=0である。よってDの次数はn−1以下であり、再び帰納法の仮定からDは零多項式となる。したがってPとQの対応する係数はすべて等しい。▨
例 1.3. 実数a,b,cについて
ax2+bx+c=2x2−5x+3がすべての実数xで成り立つことと
a=2,b=−5,c=3となることは同値である。必要性は定理 1.2により、十分性は三つの係数を代入して両辺が同じ式になることにより従う。
2 有限個の値を除く場合
定理 2.1.S⊂Rを有限集合とする。実数係数多項式D(X)が、すべてのx∈R∖SでD(x)=0を満たすならば、Dは零多項式である。
証明.Dが零多項式でないと仮定し、その次数をm、最高次係数をaとする。各j=0,1,…,mに対して
S−j={s−j∣s∈S}と置く。有限集合(S−0)∪(S−1)∪⋯∪(S−m)の外から実数tを取ると、t,t+1,…,t+mはすべてSの外にある。したがって
D(t)=D(t+1)=⋯=D(t+m)=0となる。
ΔD(X)=D(X+1)−D(X)と置く。上の等式から差を順に取るとΔmD(t)=0を得る。一方、定理 1.2の証明で用いた計算により、差を一回取るたびに次数が一つ下がり、最高次係数にはそのときの次数が掛かる。よってΔmDは定数多項式m!aである。したがってm!a=0となるが、m!=0かつa=0であるため両立しない。ゆえにDは零多項式である。▨
この定理は、除外した点でも元の分数式が定義されることを意味しません。有限個の点を除いて得た多項式の等式を、係数比較ができる恒等式へ移す場合に用います。
3 部分分数と共通定義域
例 3.1. 実数x=1,2に対して
(x−1)(x−2)1=x−1A+x−2Bが成り立つように実数A,Bを定める。共通定義域R∖{1,2}では(x−1)(x−2)=0であるから、両辺に(x−1)(x−2)を掛けて
1=A(x−2)+B(x−1)を得る。この等式は有限個の点を除くすべての実数で成り立つので、定理 2.1により多項式の恒等式である。両辺を
1=(A+B)x+(−2A−B)と整理し、定理 1.2を適用すると
A+B=0,−2A−B=1となる。これを解いてA=−1,B=1を得る。
実際に
−1(x−2)+1(x−1)=1であるから十分性も成り立つ。したがって、元の共通定義域x=1,2で
(x−1)(x−2)1=−x−11+x−21となる。除外したx=1,2では元の分数式が定まらない。
4 数値代入との使い分け
恒等式へ数値を代入して得られる等式は、その値で恒等式が成り立つための必要条件です。未知係数を決めるために都合のよい値を代入した場合も、最後に係数比較または展開を行い、共通定義域のすべての値で成り立つという十分性を確かめます。